CiNii Researchの本公開について

受託組織における飼料イネ収穫・調製作業の受託条件

書誌事項

タイトル別名
  • 茨城県A町の事例分析より

この論文をさがす

抄録

type:論文

近年、畜産経営において輸入粗飼料の価格が高騰する中、粗飼料作物の自給率向上が重要となっている。一方、水田農業確立の一環として米の生産調整と水田転作が強化されている。この様な中、茨城県では飼料イネWCS(飼料イネと称す)の増産を推進しており、飼料イネ作付面積は急激に増加し平成19年には250haに達している。茨城県の飼料イネ生産・利用体制は、担い手である耕種農家・受託組織・畜産農家の役割分担によって、(1)作付を耕種農家、収穫・調製を受託組織、利用を畜産農家が担うタイプ、(2)作付~収穫・調製を耕種農家、利用を畜産農家が担うタイプ、(3)作付を耕種農家、収穫・調製~利用を畜産農家が担うタイプの3タイプに分類できる。このうち本県は、(1)の受託組織が収穫・調製を担い、飼料イネ生産・利用の核となっているタイプが多く見られる。このようなタイプでは、システムの核となっている受託組織の構成農家が、いかに飼料イネの作業受託を導入することによって経営的なメリットを受けられるかが、飼料イネ生産・利用の継続に大きく影響する。そこで、本稿では、受託組織を核とした生産・利用体制において、飼料イネ受託作業を導入しても受託組織の構成農家の所得が維持または向上するための条件を明らかにした。

identifier:912247

identifier:ZZ20023045

収録刊行物

被引用文献 (0)

もっと見る

参考文献 (0)

もっと見る

関連論文

もっと見る

関連研究データ

もっと見る

関連図書・雑誌

もっと見る

関連博士論文

もっと見る

関連プロジェクト

もっと見る

関連その他成果物

もっと見る

詳細情報

ページトップへ