複合アニオン化合物の創製と新機能に関する研究の国際活動支援

About this project

Japan Grant Number
JP16K21724
Funding Program
Grants-in-Aid for Scientific Research
Funding organization
Japan Society for the Promotion of Science
Project/Area Number
16K21724
Research Category
Grant-in-Aid for Scientific Research on Innovative Areas (Research in a proposed research area)
Allocation Type
  • Multi-year Fund
Review Section / Research Field
  • Science and Engineering
Research Institution
  • Kyoto University
Project Period (FY)
2016-06-30 〜 2024-03-31
Project Status
Granted
Budget Amount*help
43,940,000 Yen (Direct Cost: 33,800,000 Yen Indirect Cost: 10,140,000 Yen)

Research Abstract

国際活動支援班の「国際共同研究推進委員会」,「相互派遣企画委員会」,「海外施設派遣支援検討委員会」,「レクチャーツアー企画委員会」において,2016~2019年度に各項目を具体的に検討・実行した。各班の代表が,各班の国際共同研究,海外の大型施設利用,国際ネットワーク,支援すべき若手の状況と支援要望を集め,国際活動支援班に集約した。上記4つの支援検討委員会の委員で検討し,海外ハブ研究者の助言や協力を仰ぎながら,計画・公募班の関連メンバーが国際共同研究を推進できるように積極的に支援した。計画班員の組織の若手(若手教員,ポスドク,優秀な学生)を海外機関に派遣し,国際共同研究の推進すると共に,国際性のある若手を育成してきた。特に,海外大型実験施設(中性子,放射光など)への派遣や複数機関への滞在により継続的・発展的なネットワークを構築した。例えば,中性子回折装置を用いて複合アニオン化合物の結晶構造を研究するために,オーストラリア国立原子力科学技術機構へ日本人の若手研究者と優秀な大学院生を派遣した。国外の若手(若手教員,ポスドク,優秀な学生)を計画・公募班の研究室へ派遣し,国際共同研究の推進や日本人海外研究者の帰国支援に活かすと共に,複数機関の滞在によるキャリアパス支援を図った。また計画研究メンバーによるレクチャーツアーを行い,本領域の積極的な情報発信をするとともに,「複合アニオン化合物」の国際的認知度を高めるとともに国際共同研究を積極的に働きかけた。2020年度に続いて2021年度はコロナ禍の影響を受けたため,研究課題の繰越手続きを経て2022年度を迎えることとした。当該年度もコロナ禍の影響を多少受ける形となったが,外国人研究者の受け入れや日本人研究者の派遣を行い,国際共同研究を実施することができた。論文成果についても,学術論文として3報を発表した。

国際活動支援班に設置した「国際共同研究推進委員会」,「相互派遣企画委員会」,「海外施設派遣支援検討委員会」,「レクチャーツアー企画委員会」において,今後も年度毎に各項目を具体的に検討・実行する。各班の代表が,各班の国際共同研究,海外の大型施設利用,国際ネットワーク,支援すべき若手の状況と支援要望を集め,国際活動支援班に集約する。上記4つの支援検討委員会で検討し,海外ハブ研究者の助言や協力を仰ぎながら,計画・公募班の関連メンバーが国際共同研究を推進できるように積極的に支援する。研究の進展や思わぬ発見に応じて新たな派遣先を委員会で検討できるよう弾力的に運用する。計画班員の組織の若手(若手教員,ポスドク,優秀な学生)を海外機関に派遣し,国際共同研究の推進すると共に,国際性のある若手の育成を目指す。特に,海外大型実験施設(中性子,放射光など)への派遣や複数機関への滞在により継続的・発展的なネットワークを構築する。例えば,中性子回折装置を用いて複合アニオン化合物の結晶構造を研究するために,オーストラリア国立原子力科学技術機構へ日本人の若手研究者と優秀な大学院生を派遣する。国外の若手(若手教員,ポスドク,優秀な学生)を計画・公募班の研究室へ派遣し,国際共同研究の推進や日本人海外研究者の帰国支援に活かすと共に,複数機関の滞在によるキャリアパス支援を図る。またレクチャーツアーを行う。以上の様に国際共同研究と国際交流を積極的に働きかける予定だが,全世界を巻き込んだ新型コロナウィルス感染症の影響を大きく受けているため,状況を注視しつつ関係者の安全を第一に配慮して活動を行っていく。

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