中小企業におけるイノベーション・プロセスと吸収能力に関する実証的研究
研究課題情報
- 体系的番号
- JP26380346 (JGN)
- 助成事業
- 科学研究費助成事業
- 資金配分機関情報
- 日本学術振興会(JSPS)
科研費情報
- 研究課題/領域番号
- 26380346
- 研究種目
- 基盤研究(C)
- 配分区分
-
- 基金
- 審査区分/研究分野
-
- 人文社会系 > 社会科学 > 経済学 > 経済政策
- 研究機関
-
- 近畿大学
- 研究期間 (年度)
- 2014-04-01 〜 2020-03-31
- 研究課題ステータス
- 完了
- 配分額*注記
- 4,940,000 円 (直接経費: 3,800,000 円 間接経費: 1,140,000 円)
研究概要
中小企業における新たな商品やサービスの提供には，Absorptive Capacity（吸収能力）とInnovation Capability（イノベーション能力）が深く関与していることが本研究により実証された。前者については，吸収能力のうち3つの要素，すなわち，新たな価値の認識，外部からの情報・技術の獲得，獲得したものを社内技術と融合し活用できる状態にする同化，が新製品の生産や新サービスの提供と関連が深い。後者については，従業員が積極的に関与できるR&Dが指向され，企業内部での技術と製品開発の連携を意図したR&D活動やICTの活用により，社内のイノベーション能力の向上が重要になる。
Zahra and George (2002) の吸収モデルは，知識吸収研究の発展に寄与した業績として評価される一方で，モデルの不完全性が指摘されている。Todorova & Durisin（2007）もその一つで，「価値の認識」を加えた，新たなモデルを提唱している。この修正モデルを受けて実証研究が行われつつあるがモデルの確立には到っていない。 本研究はTodorova & Durisinモデルを念頭においており，検証結果から当該分野での発展に貢献できたと考えられる。また，新製品やサービスの創出を目指す中小企業に対し，取り組む方向性を提示できたことは，今後の中小企業の発展にも繋がると考えられる。
