PT調査における生成原単位減少の原因に関する基礎的調査研究
研究課題情報
- 体系的番号
- JP26512008 (JGN)
- 助成事業
- 科学研究費助成事業
- 資金配分機関情報
- 日本学術振興会(JSPS)
科研費情報
- 研究課題/領域番号
- 26512008
- 研究種目
- 基盤研究(C)
- 配分区分
-
- 基金
- 審査区分/研究分野
-
- 公共政策
- 研究機関
-
- 大阪大学
- 京都大学
- 研究期間 (年度)
- 2014-04-01 〜 2017-03-31
- 研究課題ステータス
- 完了
- 配分額*注記
- 4,290,000 円 (直接経費: 3,300,000 円 間接経費: 990,000 円)
研究概要
PT調査の分析から，若年層の外出が減少を把握し，この前提で将来交通量の推計を行った．2030年/2010年で近畿圏の総交通量が14％減少することを明らかにした． WEB調査から，外出頻度の多寡と年収との関係（100万円程度の差がある）を把握した． インターネットの利用頻度と交通行動の関係の分析より，仮説に反してネットをよく使う人たちは交通も活発に行い，ネットを使わない人たちは外出も少ないことが明らかとなった．H.28年9月に3年間の研究の報告を目的にシンポジウム「外出の減少とこれからの社会のデザインを考える」を開催し，110名の参加者により活発な意見交換を行うことができた．
詳細情報 詳細情報について
-
- CRID
- 1040282257284686720
-
- 本文言語コード
- ja
-
- データソース種別
-
- KAKEN