0.6%の国土面積の沖縄県に70%もの米軍専用施設が偏在するという政治的かつ社会的な問題解決は一刻を争う事態となっている。このような状況に対し住民による多様な抵抗運動がおこなわれ、社会学的研究の対象となってきた。しかしながら沖縄内部に目を向けた事例研究を除けば、マジョリティの立場から沖縄と「本土」の女性たちのポジショナリティに向き合った研究はほぼなされてこなかった。そこで本研究は、沖縄の基地過重負担問題というアクチュアルな課題を前にした歴史のなかからのマイノリティの発話に、マジョリティはどのような応答が可能なのかという学術的な問いに取り組むものである。
