企業組織におけるワーク・ライフ・バランスの実現にあたり、職場の管理職の行動が鍵となることが示されている。その行動に関する主要な研究として上司の家族支援的行動（FSSB）があり、複数の先行研究より、FSSBが企業や従業員に対して有益な効果をもたらすことが示されている。しかし、FSSBの効果を検討する上で従業員デモグラフィや上司―部下間の類似性の考慮やFSSBの先行要因の検討が不足している、といった課題がある。本研究はFSSBを基点とし、ワーク・ライフ・バランス推進に寄与する管理職の行動の有用性を高めるために、上記の課題について検討することを目的としている。