何が移民の職業移動を妨げるのか：日伊のペルー移民をめぐる構造・集団・主体的条件
研究課題情報
- 体系的番号
- JP20H01572
- 助成事業
- 科学研究費助成事業
- 資金配分機関情報
- 日本学術振興会(JSPS)
- 研究課題/領域番号
- 20H01572
- 研究種目
- 基盤研究(B)
- 配分区分
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- 補助金
- 審査区分/研究分野
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- 小区分08010:社会学関連
- 研究機関
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- 早稲田大学
- 研究期間 (年度)
- 2020-04-01 〜 2024-03-31
- 研究課題ステータス
- 完了
- 配分額*注記
- 13,780,000 円 (直接経費: 10,600,000 円 間接経費: 3,180,000 円)
研究概要
移民は居住年数の経過とともに上昇移動していくとされてきたが、すべての集団がそれに該当するわけではない。なぜこうした事態が生じるのか。これは単なる例外ではなく、人的資本論が前提とする完全市場が移民労働には妥当しないがゆえのことと考えた方がよい。移民と同化仮説が想定する人的資本決定論は、暗黙裡に移民国たる米国の状況を前提としており、実際には人的資本を無効化するような労働市場も想定する必要があるのではないか。そこで本研究では、すでに持つ日本のデータと比較するべく、イタリアのペルー人労働者を対象とした調査を行い、上昇移動を阻む要因を解明する。