本研究は、訪問看護の利用しやすさについて地域格差を解消し、将来の訪問看護の拡大および持続可能性を高めるために、訪問看護の供給量・需要量・訪問看護事業所と患者間の移動コストを考慮した指標を算出し、可視化および将来推計を行う。これは、地域別の訪問看護の利用しやすさと訪問看護事業所の潜在的な混雑度の指標となり、人材配置や育成、在宅医療の均てん化に向けた医療政策のための資料となる。これは、居住地に関わらず、必要なときに訪問看護を受け、本人が希望する場所で人生の最期まで暮らすことができる社会の構築に貢献することが期待される。
