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Abstract
type:text
本稿では,前稿に引き続き,森田新論の評価規約を検討する。まずIIIにおいて,流動資産と固定資産という類別では,説明できない項目を取り上げる。そのひとつに,貸付金・割引債等があるが,その資産カテゴリーが不明なので,ここでは,やむを得ず,直接的に,原価評価および時価評価によっては,合理的に説明できないことを論証するとともに,アキュムレーション法に基づく増価評価が妥当であることを明らかにする。もうひとつの項目は,材料・1年内の設備資産であるが,それらの項目について,時価基準あるいは低価基準で評価することの合理性がないことは,明らかであろう。 次いで,IVにおいて,森田新論の評価規約では,貸借対照表および損益計算書の意義が不明なこと,貸借対照表と損益計算書との関係が統一的に説明されないこと,および原価計算の遂行が不可能なことを,検討する。 そして最後にVにおいて,森田新論における評価規約の考え方を纏めたうえで,それでは,体系内的な論理的整合性が欠けてしまうこと,および説明不明な項目が生じてしまうことを明らかにする。
論文
Journal
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- 三田商学研究
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三田商学研究 52 (1), 1-23, 2009-04
慶應義塾大学出版会
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Keywords
Details 詳細情報について
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- CRID
- 1050001337401732480
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- NII Article ID
- 120002233665
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- NII Book ID
- AN00234698
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- ISSN
- 0544571X
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- NDL BIB ID
- 10391250
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- Text Lang
- ja
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- Article Type
- journal article
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- Data Source
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- IRDB
- NDL
- CiNii Articles