東京有明医療大学柔道整復学科が実施する超音波画像装置を用いた教育への取り組み —教育目的の明示とガイドライン作成における問題点—

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抄録

要旨：超音波画像装置は，関節を動かしながら筋や骨の状態を簡便に観察できることが最大の利点である．またレントゲン検査のように放射線被曝を受けず，必要に応じて何度でも使用が可能である．特に侵襲的な医療行為や機器を用いることが認められておらず，問診や外見および触診でしか判断ができない柔道整復師にとって，超音波画像装置を用いて施術評価の参考とすることは極めて有効である．さらに西洋医学との融合という観点から眺めてみると，超音波画像装置は医師との連携を行う上で共通ツールとなることから，柔道整復師が超音波画像装置を使いこなす技術を身につけることは大変重要であると考えられる．しかしながら，超音波画像装置を適切に操作する技術の習得を視野に入れた教育を推進している柔道整復師の養成大学はあまりみられない．そこで柔道整復学科では，東京有明医療大学が目指す高度で特徴的な教育の一環として，超音波画像装置の操作が可能となるような，教育カリキュラムの構築を検討している．本論では，その手始めとして柔道整復学科内チームが平成 22 年度より進めている「柔道整復師に必要な超音波画像装置を用いた教育ガイドラインの作成」への取り組みについて報告する．

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