社会的態度の研究(6) 態度構造論的接近法による社会的態度の形成・発展過程研究 : 態度間構造について

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  • タイド コウゾウロンテキ セッキンホウ ニ ヨル シャカイテキ タイド ノ ケイセイ ハッテン カテイ ケンキュウ タイド カン コウゾウ ニ ツイテ シャカイテキ タイド ノ ケンキュウ 6
  • A Structural Study of Attitude Development (II) : In Case of the Inter-Attitude Organization

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態度内構造的接近法を援用し，‘自己関与’と‘精神発達段階＇の2種の構造化促進要因を軸に，多次元的な態度間構造を44個(11個の態度要素と4種の態度対象)の項目からover-allの因子分析によって析出し，成分の特性と成分間の関係性から態度間構造の構造化過程を究明する。また，それと態度内構造の構造化過程の共通性から態度全般の構造化過程の構築を試みる。分析の結果は態度内構造の構造化過程の特徴と非常に類似していた。即ち，態度成分間の結合は，態度の形成が進展し，態度成分が独自の機能を確立するにつれて減少する。態度領域間の結合は，同様に，態度の獲得が進み，態度対象が充分に識別されるにつれて減少する。また，態度成分間x態度領域間の結合も態度の進展に伴い著しく減少する。更に，態度成分の占める比重に関しては，態度強度（時には行動性との複合）や認知性が主要な成分の構造から，認知性と感情性を裏付けにした行動性が主要な成分の構造へ変遷する。以上の構造化過程と態度内構造化過程との類似より，全般的な態度の構造化過程を，(1) 態度の構造化過程は，態度を構成する成分の均質化と態度成分間の関係の簡潔化の過程である。(2) 態度の構造化過程は，認知成分や態度強度成分が主成分の静的態度（構造）から行動意図成分が主成分の動的態度（構造）への変遷過程である。と規定した。

この研究は、昭和46年度科学研究費補助金（奨励研究(A)課題番号1033) によるものである。

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