出産前教育において自治体が力を入れている取り組みとオンラインによる実施についての一考察 ─新型コロナウイルス感染症拡大前の全国調査を踏まえて─

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  • A study of local government efforts in prenatal education and its online implementation, based on a nationwide survey before the spread of COVID-19 infection

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抄録

コロナ禍前の出産前教育において、各自治体がどのようなことを重要視して取り組んでいたかを明らかにし、オンラインによる実施に伴い予測される問題点や対応への示唆を得ることを目的とした。全国1,914の市区町村における母子保健主管課を対象に、出産前教育の実施状況および力を入れている取り組み（自由記述）について質問紙調査を実施し、回答の得られた365票（有効回答率19.1%）を分析対象とした。分析の結果、【母体の健康管理】【胎児や子どもの理解と育児知識や技術の習得】【夫・父親役割の獲得】【子どもがいる生活のイメージの獲得】【子育てのリスクを解決する力の獲得】【効果的な実施に向けた体制整備】の６つのカテゴリーが抽出された。オンラインによる実施にあたっては、知識の習得や育児技術の体験、参加者同士の交流などの内容によって、対象や方法などの設定の工夫や実施の可否の検討、リテラシーへの対応などに配慮する必要があると考えられる。

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