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Abstract
type:text
前号においては,森田理論の全体的特質に関する論証の欠如を取り上げたので,本号では,理論構築の在り方とおかかわりで,森田理論における論証の欠如の問題を検討することにしよう。 森田新論によれば,現実の会計制度あるいは権威ある団体による提言等に基づき,[流動資産=原則時価評価]・[固定資産=取得原価評価]という評価原則を抽出したうえで,[時価評価=損益関与性]・[取得原価評価=損益非関与性]および[流動資産=販売目的性]・[固定資産=非販売目的性]という評価原則の意義および資産の属性を導出している。しかしながら,それらの妥当性については,論証らしきことは,一切行なわれていない。そこでは,論証意識が,まった く欠如していると言わざるを得ないのである。 理論をひとつの仮説と理解するかぎり,そうした論証の欠如あるいは論証意識の欠如は,きわめて奇異である。本号では,そうした問題意識のもとに,森田新論を俎上に載せることにしたい。
論文
Journal
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- 三田商学研究
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三田商学研究 52 (6), 1-27, 2010-02
慶應義塾大学出版会
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Details 詳細情報について
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- CRID
- 1050564287358256512
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- NII Article ID
- 120002233689
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- NII Book ID
- AN00234698
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- ISSN
- 0544571X
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- NDL BIB ID
- 10626548
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- Text Lang
- ja
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- Article Type
- journal article
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- Data Source
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- IRDB
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- CiNii Articles