成人期広汎性発達障害者に対する効果的な地域支援について

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抄録

成人期の広汎性発達障害者(特に療育手帳や精神障害者手帳を所持しない場合)に対する地域資源の現状を、相談窓口として機能している長野県内の相談機関33箇所にアンケ-ト調査した。その結果、当面は自分の機関で継続相談をするとしても、その先の受け皿や専門性の不足等の不安があり、専門機関のスーパーバイズを期待していると言う要望が浮かび上がった。今後の成人期の広汎性発達障害例の相談ニーズ増加に合わせて、どのような受け皿が期待され実現する可能性があるのか検討した。

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信州公衆衛生雑誌 1(1): 42-43(2006)

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