<b>4.日本で薬剤疫学研究に利用可能なデータベース </b>

  • 木村 友美
    Pharmacoepidemiology and Database Task Force, Japan Society of Pharmacoepidemiology
  • 小出 大介
    Pharmacoepidemiology and Database Task Force, Japan Society of Pharmacoepidemiology
  • 折井 孝男
    Pharmacoepidemiology and Database Task Force, Japan Society of Pharmacoepidemiology

書誌事項

タイトル別名
  • <b>4. Large, Automated Administrative and Clinical Databases Available for Pharmacoepidemiology Studies in Japan </b>
  • 4. Large, Automated Administrative and Clinical Databases Available for Pharmacoepidemiology Studies in Japan

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抄録

IT 技術の発展とともに,日々の診療や病院経営,その他の一次目的のために電子的に蓄積される医療情報は飛躍的に増加している.日常診療下での薬剤の使用実態や有用性・安全性を対象とする薬剤疫学研究において,データベースはもはや欠かせないツールであり,その二次利用は規制当局,企業,アカデミアのいずれにおいてもようやく一般的に認められるようになってきた.医療情報データベースを薬剤疫学研究に活用するためには,まず医療システムやデータソースならびにその限界点をよく理解する必要がある.本稿では 2012 年 10 月現在,筆者らが把握している範囲で,本邦で薬剤疫学研究に利用可能なデータベースを,各データベース保有者の確認および許可を得て,その特徴や活用事例と共に紹介する.(薬剤疫学 2012; 17(2): 135-144)

収録刊行物

  • 薬剤疫学

    薬剤疫学 17 (2), 135-144, 2013

    一般社団法人 日本薬剤疫学会

被引用文献 (3)*注記

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参考文献 (14)*注記

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