下腿骨幹部骨折後に生じた足関節背屈可動域制限に対し超音波検査に基づき運動療法を進めた一例

DOI
  • 瀧原 純
    茨城県厚生農業協同組合　総合病院土浦協同病院リハビリテーション部
  • 村野 勇
    茨城県厚生農業協同組合　総合病院土浦協同病院リハビリテーション部
  • 橋本 貴幸
    茨城県厚生農業協同組合　総合病院土浦協同病院リハビリテーション部

書誌事項

タイトル別名
  • A Case who Proceeded with Exercise Therapy Based on Ultrasonography for Limited Range of Motion of Ankle Dorsiflexion Following Lower Leg Shaft Fracture

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抄録

<p>【目的】下腿骨幹部骨折後に生じた足関節背屈可動域制限に対し超音波検査に基づき運動療法を進めた症例を経験したので報告する。【方法】対象は下腿骨幹部骨折と診断された10 歳代女性である。術後，足関節背屈可動域制限に対して超音波検査を実施した。【結果】受傷後18 日の超音波検査では2 ヵ所に異常所見を認めた。1 ヵ所目は下腿中央の硬結部の下層にあるヒラメ筋内に筋膜下血腫を認め，2 ヵ所目は長趾屈筋を含む深層の領域に血腫や筋線維の走行の乱れが描出された。受傷後38 日で硬結部の圧痛はなくなり，超音波検査では血腫が軽減してきたため，損傷部への伸張刺激を軽減したうえでストレッチングを開始した。受傷後75 日で足関節背屈が25°となり，超音波検査では筋線維の配列や走行が健側と比べほぼ差がなくなった。【結論】損傷組織に対する超音波検査は，発生部位や程度，修復過程の把握が可能であり，運動療法の適否や方法を決定する一助となることが示唆された。</p>

収録刊行物

  • 理学療法学

    理学療法学 44 (5), 372-377, 2017

    日本理学療法士学会

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