回腸導管造設術後の回腸尿管吻合部狭窄に対する経皮的治療の検討

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  • PERCUTANEOUS MANAGEMENT OF BENIGN URETEROILEAL ANASTOMOTIC STRICTURES AFTER ILEAL CONDUIT URINARY DIVERSION

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1984年1月から1990年7月までに, 旭川医科大学泌尿器科で, 下部尿路の悪性疾患に対する根治的手術に際し, 回腸導管造設術を48例に施行した. 48例中, 長期間の追跡 (平均34.1ヵ月) の可能であった, 42例72腎単位のうち, 6例 (14.3%), 7腎単位 (9.2%) に腫瘍の再発, 転移が原因ではない回腸尿管吻合部狭窄の発症を認めた. これら6例中, 4例5腎単位に対して経皮的治療を試みた. 治療方法は, まず経皮的腎瘻術の後, 腎瘻側よりガイドワイヤーを狭窄部に通過させ先端をストーマ外まで誘導してから, 拡張療法を行なった. 拡張方法はカテーテルダイレーションを1例2腎単位に計4回行ない, バルーンカテーテルダイレーションを2例2腎単位に計3回行なった. 各々拡張療法後に9ないし12Frのステントを約3～8週間留置した. 3例4腎単位については平均10ヵ月の経過観察期間で再狭窄の発生もなく, 良好な結果を得ている. 他の1例は狭窄部にガイドワイヤーを通過させることができず, 経皮的拡張は不成功に終った. 手術による重篤な合併症は1例も経験しなかった. 本治療法は手術侵襲や術後の合併症も少なく, 繰り返して行なうことも可能であることから, 観血的治療に先立ち, まず第一に試みられるべき有力な治療法と考えられた.

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