OECD主要6ヶ国におけるモバイル・ブロードバンドの普及要因のパネルデータ分析

DOI Web Site
  • 篠原 聡兵衛
    KDDI総研
  • 森川 博之
    東京大学先端科学技術研究センター
  • 辻 正次
    大阪大学 兵庫県立大学大学院応用情報科学研究科 カーネギーメロン大学 台湾國立成功大学

書誌事項

タイトル別名
  • Panel Data Analysis of the Factors behind Mobile Broadband Adoption in Six Major OECD Countries
  • OECD シュヨウ 6カコク ニ オケル モバイル ・ ブロードバンド ノ フキュウ ヨウイン ノ パネルデータ ブンセキ

この論文をさがす

説明

ブロードバンドの普及は世界各国における主要な政策課題である。本論文の目的は、スマートフォンの影響を考慮しつつ、モバイル・ブロードバンド（第3世代携帯電話(3G)＋4G）の普及要因を特定することである。ブロードバンドは、CATV、DSL、光ファイバー（FTTH）で構成される固定ブロードバンドと、無線を使うモバイル・ブロードバンドに大別され、本論文では、後者のモバイル・ブロードバンドに焦点を当てる。OECD34ヶ国全体の中で、人口とモバイル・ブロードバンド端末数が合計で50％以上を占める日、韓、米、英、仏、独の6ヶ国について、2000年から2012年のデータを用いてパネルデータ分析を行った。推定の結果、スマートフォンの導入、HHIの低下、FTTHの普及がモバイル・ブロードバンドの普及要因であることを特定した。また、ここで得られたHHIに関する推定結果は、モバイル・ブロードバンド普及のためには、諸外国で議論されている携帯事業者の統合は制約的であるべきことを示す。これらの推定結果は、各国における政策へ示唆を与えるものである。

収録刊行物

詳細情報 詳細情報について

問題の指摘

ページトップへ