頸部角度の違いによる嚥下筋・頸部筋の筋活動について

DOI
  • 乾 亮介
    医療法人宝生会 PL病院 リハビリテーション科 畿央大学大学院 健康科学研究科
  • 森 清子
    医療法人宝生会 PL病院 リハビリテーション科
  • 中島 敏貴
    医療法人宝生会 PL病院 リハビリテーション科
  • 西守 隆
    関西医療学園専門学校 理学療法学科
  • 田平 一行
    畿央大学大学院 健康科学研究科

書誌事項

タイトル別名
  • 表面筋電図による検討

抄録

【目的】<BR>摂食・嚥下機能障害患者に対してのリハビリテーションにおいて理学療法は一般的に嚥下に関わる舌骨上筋群の強化や姿勢管理などを担当する。嚥下筋は頸部の角度や脊柱を介して姿勢アライメント等から影響を受けることが指摘されており、頸部のポジションングにおいていわゆる顎引き姿勢(chin-down)や頸部回旋による誤嚥予防や嚥下量の増大などの有効性については緒家らの報告がある。しかしいずれも口腔咽頭の解剖学的変化の視点での評価であり、嚥下筋と頸部筋活動を同時記録した報告はみられない。そこで頸部角度が嚥下時に嚥下筋及び頸部筋の筋活動に与える影響について検討した。<BR>【方法】<BR>対象者は口腔・咽頭系及び顎の形態と機能に問題がなく、頚椎疾患を有さない健常男性5名(年齢29.8±4.4歳)とした。被験者の口腔にシリンジにて5ccの水を注いだ後、端座位姿勢で頸部正中位、屈曲40°、屈曲20°、伸展20°、伸展40°の各姿勢で検者の合図で水嚥下を指示した。この時飲み込むタイミングは被験者に任せ、検者は被験者の嚥下に伴う喉頭隆起の移動が終了したことを確認し、測定を終了した。また嚥下後に嚥下困難感をRating Scale(0=difficult to swallow 10=easy to swallow)で、評価した。<BR>表面筋電図は嚥下筋の舌骨上筋として頸部左側のオトガイ舌骨筋、舌骨下筋として左側の胸骨舌骨筋、また頸部筋として左側の胸鎖乳突筋で記録した。記録電極はメッツ社製ブルーセンサーを電極幅20mmで各筋に貼付し使用した。筋電計はノラクソン社製Myosystem1200を用い、A/Dコンバータを介してサンプリング1msにてパーソナルコンピューターにデータ信号を取り込んだ。取り込んだ信号はソフトウェア(Myo Research XP Master Edition1.07.25)にて全波整流したのちLow-passフィルター(5Hz)処理を行い、その基線の平均振幅+2SD以上になった波形の最初の点を筋活動開始点、最後の点を筋活動終了点とし、嚥下時の各筋のタイミング及び筋活動持続時間(以下持続時間)を計測した。解析方法は、各頸部位置での持続時間及びRating Scaleの比較を反復測定分散分析を用い、多重比較はTukey-Kramer法を用いた。有意水準は5%未満とした。<BR>【説明と同意】<BR>全ての被験者に対して研究依頼を書面にて行い、本人より同意書を得た後に実施した。<BR>【結果】<BR>頸部の各位置における各筋の筋活動のタイミングは被験者ごとに異なり個人によってばらつきがみられた。しかし持続時間の測定において胸鎖乳突筋では屈曲40°、屈曲20°、正中位、伸展20°と比較し伸展40°では有意に持続時間が延長した(p<0.05)。舌骨上筋、舌骨下筋についてはいずれも屈曲40°と正中位と比較して伸展40°で持続時間が延長した(p<0.05)。<BR>またRating scaleは屈曲40°、屈曲20°、正中位と比較し伸展40°では有意に低値を示した(p<0.05)。<BR>【考察】<BR>嚥下における表面筋電図測定については各筋の持続時間が評価の指標として有用であるとVimanらが報告しており、加齢とともに嚥下時の持続時間は延長するとしている。またSakumaらの体位を変更しての報告では嚥下時の舌骨上筋と舌骨下筋の持続時間と嚥下困難感(Rating Scale)には有意な負の相関があると報告しており、嚥下筋の持続時間の延長は嚥下困難の指標になると考えられたことから、今回頚部位置を変えて嚥下時の表面筋電図を測定した。その結果,従来頸部伸展位では解剖学的位置関係により嚥下がしにくいと言われていたが、今回は筋活動においても伸展40°では持続時間の延長を認めたこと、Rating scaleにおいて屈曲位や正中位よりも伸展40°で嚥下が困難であることが確認され頸部伸展位は嚥下に不利であることが確認できた。このことより、摂食・嚥下機能障害患者に対して頸部屈曲・伸展の可動域評価及び介入が重要であると考えられた。<BR>【理学療法学研究としての意義】<BR>摂食・嚥下機能障害における理学療法においては現在も殆どエビデンスの蓄積がないのが現状である。しかし今回の研究により摂食・嚥下機能障害患者に対して理学療法士による姿勢管理や頸部可動域訓練などの介入の為のエビデンスの蓄積ができたのではないかと考える。

収録刊行物

  • 理学療法学Supplement

    理学療法学Supplement 2010 (0), AbPI1120-AbPI1120, 2011

    公益社団法人 日本理学療法士協会

詳細情報 詳細情報について

  • CRID
    1390001205571542400
  • NII論文ID
    130005016535
  • DOI
    10.14900/cjpt.2010.0.abpi1120.0
  • 本文言語コード
    ja
  • データソース種別
    • JaLC
    • CiNii Articles
  • 抄録ライセンスフラグ
    使用不可

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