【はじめに、目的】　起き上がり動作は日常生活動作の中で最も基本的な動作であり，近年の起き上がり動作の研究では，体幹機能に着目した研究・報告が多く，筋力・可動域・柔軟性などの身体機能が及ぼす影響について述べられている．臨床場面において，起き上がり動作に介助を要する方は枕から頭部を離すことや，動作中において頸部屈曲が困難なことが多いと感じる．しかし起き上がり動作における頸部の関係性について述べた報告は少ない．本研究の目的は，頸部屈曲運動制限を加えることにより，起き上がり動作において頸部の運動は体幹へどのような影響を与えるかについて検討を行った．【方法】　対象者は健常男性10名(年齢21.9±0.6歳，身長170.1±4.7cm，体重65.0±8.7Kg)とした．測定は表面筋電図(DKH社製），標準的な診療寝台，ビデオカメラ2台を用いた．また，被験者の左肩甲帯がベッドから離れるタイミングを筋電図と同期させるため，診療寝台にスイッチを設置した．表面筋電図の測定筋は左右の胸鎖乳突筋，腹直筋，外腹斜筋，内腹斜筋とした．ビデオカメラはベッド上の被験者右側方および被験者の足下に設置し動作パターンの確認するため撮影を行った．課題は上肢を使用せずにベッド上背臥位から右側へ起き上がり，端坐位になるまでの動作とし，至適速度で行ってもらった．起き上がり動作の方法は右側の坐骨に体重を乗せながら起き上がる片側坐骨パターンと，両側坐骨に体重を乗せながら起き上がる両坐骨パターンの2パターンに限定し，計測前に十分練習を行った．また，頸部に対する条件として頸椎カラーの装着の有無2種類とし，合計4通りの起き上がり動作を各5施行実施した．なお被験者毎の計測間の休憩は任意とした．計測したデータは，各条件における5試行中，動作パターンの類似している3試行を抽出し，背臥位から左肩甲帯がベッドから離れるまでの各筋の％MVCの最大値を各条件間で比較した．なお，統計的手法は一元配置分散分析を用い，統計的有意水準は5％未満とした．【倫理的配慮、説明と同意】　計測の実施に先立ち，国際医療福祉大学倫理審査委員会にて承認を得，被験者には本研究の目的と内容を説明し文書による同意を得た．【結果】　被験者は若年成人であり，起き上がり動作時の筋活動は瞬間的に生じ，各筋％MVCの最大値は左肩甲帯が挙上する直前に出現する傾向がみられた．動作開始から左肩甲帯がベッドから離れるまでの各筋％MVCの最大値において，外腹斜筋・内腹斜筋はばらつきがあり，条件間において有意な差は認められなかった．右胸鎖乳突筋では，頸椎カラーあり両坐骨パターン0.44±0.16，頸椎カラーなし片側坐骨パターン0.24±0.11を示し，統計的に有意な差が認められた．また，右腹直筋においては頸椎カラーあり両坐骨パターン0.52±0.21，頸椎カラーなし片側坐骨パターン0.28±0.16を示し，左腹直筋においても頸椎カラーあり両坐骨パターン0.58±0.25，頸椎カラーなし片側坐骨パターン0.28±0.20を示し，右胸鎖乳突筋と同様，頸椎カラーあり両坐骨パターンにおいて統計的に有意な筋活動の増加が認められた．【考察】　頸部・体幹屈曲は起き上がり動作において体重心を殿部へ集約させるための推進力として作用し，骨盤帯や下肢は身体の固定作用，回旋作用としてはたらくと考えられる．今回，頸椎カラーの装着により，頸部屈曲運動が制限され，さらに起き上がり動作のパターンを限定した．その結果，骨盤帯・下肢の回旋運動を制限する両坐骨パターンにおいて頸部運動制限により腹直筋の筋活動が増加し，腹直筋優位の体幹屈曲運動に頼る動作となる傾向が示唆された．また，頸部屈曲運動制限の有無にかかわらず，内・外腹斜筋の筋活動に有意な差は認められなかった．よって，頸部屈曲運動が制限されても体幹固定作用，回旋作用への影響は少ないと考えられた．【理学療法学研究としての意義】　頸部屈曲運動は起き上がり動作を円滑に行うための一助となる可能性が示唆された．さらに，身体回旋運動が有効に作用することで頸部・体幹筋は大きく変化しないことも明らかとなり，変形性脊椎症等によって頸部運動制限がある方の起き上がり動作の指導として骨盤帯・下肢の回旋運動を誘導することで頸部・体幹筋の負担を減らすことができる可能性が示唆された．今回は若年成人の結果であり，他の年齢層では異なる結果が生じる可能性もある．今後は高齢者を対象としての検討も行いたい．