大学生のギャンブルとの関わりの実態からみる生活経営の課題

1.目的<BR>　1980年に発表されたDSM-III「米国の診断マニュアル」において、ギャンブル依存症は「病的賭博（pathological gambling）」として初めて精神障害の中に加えられ、国内外を問わず社会的課題として認知された。パチンコ、スロット、宝くじ等の各種ギャンブルへの依存は、生活経営、他者との関わり方、ライフスタイル等の様々な生活の場面に影響を及ぼすことが懸念される。また、ギャンブルに対する若者の抵抗感の低下を図るようなメディア戦略がなされている一方、若者のギャンブルへの関わり方の実態は明らかにされていない。<BR>　さらに、学校教育において依存度の高い煙草・アルコール・薬物に関する予防教育は実施されているが、ギャンブルに対する予防教育は十分とは言いがたい。そこで本研究では、これらのギャンブルとの関わりの実態を明らかにし、若者の身近な生活経営上の課題として捉えることを目的とする。<BR>2.方法<BR>　大阪の国立大学の大学生及び大学院生を対象に、直接配布・回収による自記式質問紙法アンケート調査を実施した（実施期間2010年10月上旬～12月上旬、配票数439/520部(有効回収率84.4％)）。回答者の属性は男性が209人、女性が230人で、平均年齢は19.9歳であった。各種ギャンブルの経験の有無、各種依存症に対する予防教育を受けた経験などを中心に質問している。また、ギャンブルに関わったきっかけや関わる理由等について、ギャンブル依存度の高い学生9名に対してヒアリング調査を実施した（実施期間2010年11月下旬～12月上旬）。<BR>3.結果<BR>　アンケートの調査の結果を以下に示す。<BR>(1)ギャンブルの経験と意識<BR>　一度でもギャンブルを行ったことがある学生は、7割弱存在することが明らかになった。常習的にギャンブルを行っている学生は1割に及び、「自分で決めたゲームの結果による賭けごと」は半数以上が経験していた。「宝くじ」、「パチンコ」も上位項目に入っており、約2割が経験していた。「パチンコ」「競馬」に対しては、ギャンブルという認識が強かったが、「宝くじ」に関してはギャンブルという認識が低いことが明らかになった。<BR>(2)ギャンブルと他者との関わり<BR>　身近な人がギャンブルに手を出すことへの許容度を尋ねたところ、家族や恋人に対しては否定的であったが、友人に対しては「どちらでもない」という回答が多く見られた。ヒアリングから、ギャンブル経験のきっかけには身近な友人からの勧誘が最も多かったことと関連していることが伺えた。ギャンブルを常習的に行う理由は、「自分が好きで行うもの」と「断りきれず行うもの」の二つが挙げられた。<BR>(3)予防教育の必要性<BR>　学校教育で行われている依存症に対する教育経験の有無を尋ねたところ、「薬物」、「たばこ」、「アルコール」の経験は約9割を超えた。しかし、「ギャンブル」は13.2%と低い割合であり、依存症に対する教育が十分になされていないことが明らかになった。また、ギャンブル依存に対する教育の必要性は、回答者の5割以上が感じていた。特に高校生に対する教育の必要性を感じており、義務教育段階での教育のあり方を検討する必要性があると考えられる。<BR>4.考察<BR>　ギャンブルが大学生の身近にあり、周囲の人との人間関係が、その経験に大きく影響していることが明らかになった。しかし、ギャンブル性の高い商品やサービスが身近にあるにも関わらず、大学生はそれらをギャンブルとして認識していないことが伺えた。倫理観や金銭感覚の育成が十分でない時期からギャンブル性のあるものに慣れ、よりギャンブル性の高いものに関わる事は多くの重大なトラブルを引き起こす可能性がある。しかし、予防教育の経験者は多いとはいえない現状である。家庭科教育を通して自らの生活時間、収支等のコントロールをするライフスキル、ギャンブルと関わりのあるサービスやマーケティングのしくみ、法的な知識を身につけることが求められる。