［目　的］平成20年４月に公刊された『中学校学習指導要領』（以下、『新指導要領』と称す）において、「技術・家庭」は、中学校教育の目的を達成する教育課程の中の教科として位置づけられた。『新指導要領技術・家庭（家庭分野）』に示された家庭科（以下、「新家庭科」と称す）は、小学校の内容との体系化を図り、中学生としての自己の生活の自立を図る視点から、新たに全ての生徒に履修させる４つの内容で編成され、他教科との関連を明確にし、系統的な指導ができるように改善された。その結果、衣生活学習は、住生活学習と統合された「Ｃ衣生活・住生活と自立」として内容が示された。この衣生活学習は、「教科としての目的達成」という観点から考える時、生徒にどのような意味を持つのだろうか。本研究は、この問題意識に立ち、「衣生活学習を生徒にとってより意味のあるものにするには、どのような原理で内容編成を行えばよいのか？」について、実践レベルで取り組んだ結果から考察したい。 ［方　法］教科教育学研究の「事実づくり研究」の方法に基づく教授書・内容開発研究 ［結果と考察］１．教科の「ねらいと原理」に立脚した家庭科の内容編成と新家庭科：教科は、「科学・学問を基盤とする法則・理論の系統的学習」を原理として、「科学的認識形成」をねらいとすることに独自性がある。これに基づくと、家庭科では「家政学を基盤とする法則・理論の系統的学習」により「家庭生活に関する科学的認識形成」を行い、学校教育の目的である生徒の人格形成を達成することが、教科の独自性になる。家政学の定義「（家庭）生活の営み」から求めるならば、家庭科では、生活の主体者である生徒が、生活を営むために必要な人・狭義の環境・物の三側面からなる環境に主体的に働きかけ、相互作用した時に（家庭）生活を営むことになる。「人」「狭義の環境」「物」は、各々「家族、子ども」「資源、住居」「被服、食物」から構成され、それらの構造を解明するために家族関係学、保育学、家庭経営学、住居学、被服学、食物学の各研究分野がある。したがって、家庭科では、家政学の各研究分野で解明された法則・理論を子どもの発達段階等を踏まえて系統的に組織することが、教科としての内容編成原理となる。これから考えると、新家庭科の内容Ｃは、「狭義の環境」と「物」を構成する「住居」と「被服」を統合しており、法則・理論の系統的学習が困難な内容編成となる。 ２．新家庭科の衣生活学習：新家庭科の『解説書』では、「衣生活の自立」の内容として、必修項目（１）「衣服の機能、衣服の選択・着用・手入れ」と選択項目（３）「布を用いた物の製作を通した生活を豊かにするための工夫」が示されている。 ３．家庭科の衣生活学習と新家庭科衣生活学習の問題点：教科の独自性から考えるならば、生徒と被服の関係性「なぜ、自分は被服を着るのか？」を被服学で解明された法則・理論の系統的学習により分析し、衣生活を営む力の育成を通して生徒の人格形成を行うことが家庭科衣生活学習の独自性となる。この観点からみると、新家庭科の衣生活学習は、「衣服」の学習であり、生徒と被服の関係を問う内容編成とはなっていない。この主体者不在の学習を通して生徒の人格形成を達成することは困難であると考えられる。この問題は、平成10年版学習指導要領の衣生活学習でもみられたが、新家庭科では、「衣生活と住生活を人間を取り巻く環境としての視点から取り上げ」て内容を編成したため、内容（３）は被服製作学習になり得ないという新たな問題も生じている。 ４．投げ入れ授業を導入した中学校家庭科衣生活学習の試み：以上の問題を実践レベルで改善するために、岡山大学教育学部附属中学校で平成19・20年度に試みた「生徒と被服の関係を探求する授業」を導入として投げ入れ、学習指導要領の衣生活学習を再編する方法を提案したい。 開発した授業は、テーマ『外観・被服・私』を、「普段と違う変な格好の教師」「性別・年齢・国籍の異なる６人の人物」「クラスメイト」を事 例として探求する教授書である。