食習慣改善意識と食品摂取状況との関連

DOI
  • 加藤 佳子
    神戸大学大学院人間発達環境学研究科 心身発達専攻 健康発達論コース
  • 濱嵜 朋子
    九州女子大学家政学部 栄養学科
  • 安藤 雄一
    国立保健医療科学院 生涯健康研究部

書誌事項

タイトル別名
  • Relationship between consciousness towards improving eating habits and situation of food consumption
  • -平成17年国民健康・栄養調査データによる解析-

抄録

高齢化が進展する中、生活習慣病の予防は、国民の健康を守る上で大きな課題である。この課題を解決するために、“結果を出す保健指導”がめざされており、生活習慣を改善するための健康行動が注目されるようになってきた。健康を対象とした行動科学においては、個人の主観が健康行動の変容において重要な役割を担うことが主張されている。本研究では、実際に食生活改善意識が食行動に反映しているかを確認するために、平成17年国民健康・栄養調査および国民生活基礎調査の個票データを用いて、食生活改善意欲と食品群別摂取状況や栄養摂取量との関連について検討した。 分析対象は、15歳以上とした。はじめに、食習慣改善意識を問う14項目について、因子分析を行い尺度構成について検討した。その結果、二つの因子が抽出された。項目の内容からそれぞれの因子を「バランスのとれた食習慣改善意識」と「過剰摂取を抑制する食習慣改善意識」と命名した。クロンバックのα係数を算出したところ、0.82と0.72で一定の信頼性が確認された。次に、食品群(大分類18項目)および各栄養素の一日の摂取量を目的変数として重回帰分析を行った。説明変数のうち、注目変数は「バランスのとれた食習慣改善意識」と「過剰摂取を抑制する食習慣改善意識」を用いた。調整変数として、性、年齢、世帯員数、等価家計支出、睡眠による休養、一日の運動量(歩行数)を用いた。 分析の結果、食習慣改善意欲は食品群別摂取状況や一日の栄養摂取量に影響していた。以上の分析結果から、食習慣改善意欲を高めることは、食行動の変容を図る上で有効である可能性が確認された。

収録刊行物

詳細情報 詳細情報について

  • CRID
    1390001205693531392
  • NII論文ID
    130005043944
  • DOI
    10.11402/ajscs.24.0.103.0
  • 本文言語コード
    ja
  • データソース種別
    • JaLC
    • CiNii Articles
  • 抄録ライセンスフラグ
    使用不可

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