飼料用米導入における農業の持続可能性

DOI

書誌事項

タイトル別名
  • Sustainability of Agriculture in Introduction of Rice for Feed
  • A Case Study of Hitachino Agricultural Cooperative Area
  • ひたち野農業協同組合地域を例として

抄録

食料自給率の向上や、年々増加する耕作放棄地問題を背景として、2010年度から自給率向上事業（水田利活用自給力向上事業）と、米のモデル事業（米個別所得補償モデル事業）が開始された。<br> 　こうした政策面の整備によって、急激に生産量が増加したのが飼料用・米粉用などの「新規需要米」である。農林水産省の統計によると、2008年度は数量8,020ｔ、面積1,410haだった飼料用米の生産が、2010年度にはそれぞれ81,237ｔ、14,883haに急拡大している。これまで、転作用に麦や大豆などを作付けしていた地域で、飼料用米に転換する例が多い。　本研究は、飼料用米を積極的に作付け・生産しながら、持続可能な農業地域を標榜しようとしているひたち野農業協同組合地域（本部・茨城県石岡市）を研究対象としながら、飼料用米導入の経緯や、その後の展開・課題等について、明らかにすることを目的とする。

収録刊行物

キーワード

詳細情報 詳細情報について

  • CRID
    1390001205694439168
  • NII論文ID
    130007017392
  • DOI
    10.14866/ajg.2011s.0.98.0
  • 本文言語コード
    ja
  • データソース種別
    • JaLC
    • CiNii Articles
  • 抄録ライセンスフラグ
    使用不可

問題の指摘

ページトップへ