1 目的　長野県林務部では、ダム建設計画中止に関連して設置したプロジェクトチームの検討により、流域の森林の洪水防止機能を土壌学的手法を用いて、森林の保水力として推定、評価した。しかし、この評価は一時的な潜在容量を示す値であるので、洪水想定時における河川流量の経時的変化に対する関与を具体的に示すことはできない。そこで、流出解析において一般的に用いられている貯留関数法において、プロジェクトの成果を踏まえて森林の洪水防止機能を反映させる手法を検討することとした。2 方法　貯留関数法では、一次流出率(f1)や飽和雨量(Rsa)といった森林の機能と密接に関連した定数が用いられているが、この解析手法が実際どのように運用されているかを、長野県内で計画されていた9ダムについて点検し、さらに解析過程における森林の関与について考察を加えることによって、より的確に森林の機能を反映させる手法を検討する。3 結果と考察　県内9ダム計画における流出解析はすべて貯留関数法が用いられていたが、実測洪水資料によらずに簡略化した方法によりモデルの定数が定められるなど、初期定数の設定や解析過程において、流域の森林の状態が考慮されたものとなっていない。　そこで、流出モデルの初期定数は実測洪水資料により求めることとした上で、__丸1__定数解析にあたっては貯留関数の定数K及びpの修正は行わないか、又は最小限に留める、__丸2__Rsaについては土壌学的手法で求めた有効貯留量を用い修正は行わない、__丸3__f1の初期値は平均流入係数fとし、最大流出量を最優先として適合度を調整する、__丸4__先行降雨の有無により別個のモデルを作成する、こととして流出モデルを作成し、流出計算を行う方法を考案した。　この方法により、薄川流域における最近のデータを用い流出モデルを作成して、洪水想定時の流出計算を行った。この結果、先行降雨の有無が見られる複数の降雨パターンに対しては、同一のモデルを適用するより、降雨パターンによりモデルを使い分ける方が適当であることが確認された。また、降雨の中断があるような降雨パターンでは、最大流出量に大きく影響している降雨を特定することにより、最大流出量はさらに厳密に計算されることが分った。さらに、薄川流域のダム計画において採用された流出モデルにより計算される値に比べ、両降雨パターンによる試算値とも相当低い値となり、今回の計算事例では森林の効果が顕著に現われたものと考えられた。4 おわりに　流域の流出機構への森林の関与について、現在最も一般的に行われている貯留関数法による流出解析の過程に、森林の洪水防止機能の評価を数値で反映させることを試み、さらに森林の効果を的確に反映できる解析手法提案し検証することができた。今後は、さらにデータを集積して分析を進め、Rsaと有効貯留量との関係を精査し、さまざまな降雨パターンに対応できるモデルを検討するとともに、この手法が適用できる範囲を追求していくことが課題である。