14介−26−ポ−04 身体活動事業の評価方法PAIREMモデルの適用可能性
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- 重松 良祐
- 三重大学教育学部
Abstract
<p> 自治体は、住民の身体活動量を増加させる事業を展開している。一定の成果が挙がっている一方で、どの行政区・組織が事業に協力したのか、どのように事業が実施されたのか、どの程度の残存効果があるのか等、事業が包括的に評価されることはほとんどなかった。そのため、次年度の改善に繋げられないばかりか、他事業の参考にもなりづらい。その理由は包括的に事業を評価する方法がなかったためである。このことから、筆者は全国6自治体の事業を包括的に評価するPAIREMというモデルを作成した。PAIREMは事業に不可欠な局面であるPlan(計画)、Adoption(採用)、Implementation(実施)、Reach(到達)、Effectiveness/Efficacy(効果)、Maintenance(継続)の頭字語である。上述した6自治体以外の事業でも評価する必要があることから、本研究ではPAIREMモデルの適用可能性を検討することとした。対象は近畿地方にある4市町における介護予防事業の一環として開催された運動(スクエアステップ)教室とし、PAIREMモデルに沿ったデータを収集した。その後、各事業を包括的に評価できているかを確認し、今後の事業改善に繋がる点を検討した。</p>
Journal
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- Japan Society of Physical Education, Health and Sport Sciences Conference Proceedings
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Japan Society of Physical Education, Health and Sport Sciences Conference Proceedings 67 (0), 353_1-353_1, 2016
Japan Society of Physical Education, Health and Sport Sciences
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Details 詳細情報について
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- CRID
- 1390001205804182656
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- NII Article ID
- 130005245660
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- ISSN
- 24241946
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- Text Lang
- ja
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- Data Source
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- JaLC
- CiNii Articles
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- Abstract License Flag
- Disallowed