An analysis on recruitments of physical education teachers or sports scientists during 2006 academic year in Japan

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  • 2006年度にあった体育・スポーツの教員・研究者公募の状況
  • 2006ネンド ニ アッタ タイイク スポーツ ノ キョウイン ケンキュウシャ コウボ ノ ジョウキョウ

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<p>体育・スポーツの教員・研究者の採用募集状況を把握するための資料を得ることを目的として，体育 ・スポーツの教員・研究者公募を分析した．分析の対象は研究者人材データベース（JREC−IN）に2006年度に掲載された公募情報から「体育」あるいは「スポーツ」を検索語として抽出した常勤の公募171件である．おもな分析結果は以下の通りである．</p><p>１．公募の公開開始時期は夏前と秋の２回のピークが見られ，特に，10月と11月の２ヶ月が多く，この２ヶ月で全体の約３割を占める．所属部署別にみると，体育学部や教育学部，体育センター，一般教育組織などの伝統的な組織で６割を超える．そのほかには，福祉や健康，幼児教育，スポーツ経営などに関わる学部や学科があり，これらを合わせると約２割に上る．</p><p>２．職種別割合は助教授（准教授）が最も多く34.1％を占めている．次いで，講師（助教）が33.1％，教授が18.8％，助手（助教）が8.0％となっている．そして，任期付きの採用は30.6％を占める．</p><p>３．学位についての応募条件としては，「修士かそれと同等」が56.1％で最も多く，次いで，「博士かそれと同等」が38.0％であった．研究分野については「体育科教育」と「運動生理学」「体育経営管理」「スポーツ栄養学」が多い．</p><p>４．担当科目が教養体育だけという募集は12.9％と多くない．「専門科目のみ」（37.4％）が多く，ほかには「大学院と専門科目，教養体育」（12.9％），「大学院と専門科目」（12.3％）という例もある．実技についての種目指定は野外活動と体操・器械運動，水泳が多い．</p><p>５．選考方法として，面接をおこなうものが74.9％で，推薦書を必要とするものが37.0％，模擬授業が12.6％であった．</p>

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