訪問診療を受ける在宅認知症患者の行動心理症状と関連要因の検討：横断調査研究（OHCARE study）

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タイトル別名
  • Factors associated with behavioral and psychological symptoms in patients with dementia who received home medical treatment: A cross-sectional study (OHCARE study)
  • ホウモン シンリョウ オ ウケル ザイタク ニンチショウ カンジャ ノ コウドウ シンリ ショウジョウ ト カンレン ヨウイン ノ ケントウ : オウダン チョウサ ケンキュウ(OHCARE study)

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説明

<p>目的：本研究は，訪問診療を受療する認知症高齢者の療養状況や行動心理症状（BPSD），薬物療法の実態を把握し，社会サービスや要介護度との関連性を検討した．方法：包括的在宅医療確立を目指したレジストリー研究（Osaka Home Care Registry study：OHCARE）に登録された訪問診療を受ける65歳以上の全患者の内，認知症患者110名（82.0歳±11.3歳）を対象とした．診療記録，主治医意見書より情報収集し，要介護度，BPSD，治療，社会サービスについて解析を行った．結果：認知症の診断率は64.6％で，対象者の33.6％で認知症病型の診断がありアルツハイマー型認知症が最も多かった．要介護3以上の者が62.7％で，家族と同居する者が54.5％であった．訪問診療に併せて，訪問看護：58.1％，訪問介護：48.1％，デイサービス：40.0％等を利用していた．BPSDの有病率は53.0％で，昼夜逆転（23.6%），妄想（22.7％），介護抵抗（21.8％）等であった．BPSD有の者は要介護度3に多く，さらに要介護度が高度化するとBPSDの有病率は低下していた．BPSDがある者の61.5％に向精神薬が処方され，介護抵抗・暴行・暴言・妄想がある者には抗精神病薬が高い割合で使用されていた（全てp＜0.005）．多変量解析の結果，BPSDの有意な正の予測変数は抗精神病薬であり，要介護度と訪問リハビリはBPSDが減る方向と有意な関連を認めた．結論：訪問診療を受ける認知症高齢者のBPSDの実態が明らかとなり，ADLレベルを調整すると要介護度が低いことがBPSDの独立した関連因子であった．居宅型施設入所者は要介護度3の割合が高く，ADLレベルが高く介護抵抗などのBPSDが生じていたことが考えられた．BPSDの重症度や頻度を含めた縦断研究を今後さらに進めていく必要がある．</p>

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