書誌事項
- タイトル別名
-
- ストック・オプション導入の決定要因--日本の新株予約権方式統一後における再検証
- ストック オプション ドウニュウ ノ ケッテイ ヨウイン ニホン ノ シンカブ ヨヤクケン ホウシキ トウイツ ゴ ニ オケル サイケンショウ
この論文をさがす
説明
<p>本稿の目的は,新株予約権方式に統一された後の日本のストック・オプションについて実証的に分析を行うことである.具体的には,2004年以降の日本企業のデータを用いて,ストック・オプション導人の決定要因についてロジット・モデルを用いて検証する.これまでの先行研究と異なる本稿の主な実証結果としては,キャッシュ・フロー指標でみた財務流動性の低い企業ほどストック・オプションを導入している点である.近年の業績低迷などを背景に,手元流動性の確保などのために導入がなされている可能性を示唆している.また,2006年の5月1日以降に付与のストック・オプションに適用されることになった会計費用計上の義務化は,財務報告コストの高まりからストック・オプションの導人に対して負の影響がある一方で,義務化以降においては収益性の低い企業がむしろ積極導入している点である.</p>
収録刊行物
-
- 現代ファイナンス
-
現代ファイナンス 30 (0), 27-59, 2011-09-30
日本ファイナンス学会 MPTフォーラム
- Tweet
詳細情報 詳細情報について
-
- CRID
- 1390001288098987520
-
- NII論文ID
- 130007528362
-
- NII書誌ID
- AA11480424
-
- ISSN
- 24334464
-
- NDL書誌ID
- 11284369
-
- 本文言語コード
- ja
-
- データソース種別
-
- JaLC
- NDL
- CiNii Articles
-
- 抄録ライセンスフラグ
- 使用不可