日清･日露戦争期の日本の気象観測網の拡大と電信線

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タイトル別名
  • The expansion of Japanese networks of telegraph and meteorological observation during the Sino-Japanese and Russo-Japanese Wars

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近代日本の気象データのレスキューが進行している現在、そのための観測の実施過程の研究が要請されている。日清・日露戦争期は、日本の海外における気象観測が本格的に拡大し始めた時期であるが、国内中心の観測史ではよくカバーされておらず、能率的なその発掘に向けてとくに電信線網との関係を検討した。<br><br>　中国沿岸の気象観測ネットワーク（海関ならびに徐家匯・香港観測所による）のデータへのアクセスは、上海･厦門・香港（上海-長崎電信線完成を機に1871年Geertsが開始、1881年に長崎測候所が継承）、さらにマニラとの交換（1889年開始）をのぞいて進まず、その他では1884年に電信線が達した釜山の郵便電信局からの通報があるだけであった。1889-92年には電信網の拡大をふまえて朝鮮海関による観測データ（とくに仁川・釜山）の提供依頼が行われたが、その総税務司からの回答が得られなかった。<br><br>この不足を補うために日清戦争期（1894-5年）には望楼や灯台の利用が検討されたが、観測の実現が確認できるのは旅順の海軍根拠地と老鉄山灯台に過ぎず、それもまもなく中国側に返還された。他方、中国沿岸気象ネットワークの一環であった台湾の海関の観測データは、日本の領有後も香港や徐家匯との交換が継続されたが、短期間におわり、以後は台湾総督府の観測所との交換に切り替えられた。また台湾とマニラとのデータ交換も開始された。<br><br>そのご朝鮮海関のデータを求める交渉が再度行われたが朝鮮側の観測器具が不充分との理由で不調に終わり、また観測精度が向上した中国各地の海関（天津･牛荘・芝罘・寧波・漢口･福州）のデータへのアクセスも試みられたが、義和団事件（1900-1年）のため進まなかった。<br><br>日露戦争（1904-5年）では海外のデータを求めるよりも自前の観測が推進された。戦線が前進し後方となった地域につぎつぎと｢臨時観測所｣が設置されるほか、清国内の領事館でも気象観測が開始された。朝鮮国内や盛京省の観測所については開戦前から敷設された軍用電信線が活用されたが、清国内の領事館では既存の電信線が利用されたと考えられる。<br><br>日露戦後、｢臨時観測所｣のうち朝鮮半島のものは朝鮮総督府、関東州付近のものは関東都督府、さらに樺太のものは樺太庁の測候所へとされた。清国内の領事館の観測所は一時期清国や中国海関への「引継ぎ」が検討されたが、多くはその後も維持されて日中戦争（1937年～）をむかえることになった。

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詳細情報 詳細情報について

  • CRID
    1390001288143462272
  • NII論文ID
    130007628498
  • DOI
    10.14866/ajg.2019s.0_209
  • 本文言語コード
    ja
  • データソース種別
    • JaLC
    • CiNii Articles
  • 抄録ライセンスフラグ
    使用不可

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