サラリーマンの生活と生きがいの変化(時系列分析)：

DOI
  • 菅谷 和宏
    三菱ＵＦＪ信託銀行株式会社 年金コンサルティング部

書誌事項

タイトル別名
  • 第1回～第7回『サラリーマンの生活と生きがいに関する調査』の調査結果

抄録

<p>　本稿では、1991年の第1回調査から2021年の第7回調査までの30年間にサラリーマンの生活と生きがいがどのように変化してきたかを、人口動態・経済環境・雇用環境の変化とともに分析した。生きがいの保有率は、第2回調査（1996年）の78.4%から一貫して低下してきており、今回の調査では、ついに4割を切り、39.9%（前回比▲3.7%）まで低下した。また、生きがいを「持っていない」とする回答が、第1回調査の13.1%から26.7%まで増加し、生きがいの喪失が伺われた。「生きがいを得られる場」に関する回答は、前回までは「家庭」が凡そ60%台で推移、「仕事・会社」は一貫して減少傾向にあったが、今回は「家庭」が50%台に減少、「仕事・会社」は初めて増加に転じた。</p><p>　「仕事・就業」の満足度も今までは減少傾向にあったが、今回は、ほぼ全ての項目で増加に転じていた。これは、65歳までの高齢者の「雇用確保措置」（2006年4月及び2013年4月施行）や70歳までの「就業機会の確保措置」（2021年4月施行）により、高齢者の雇用が増加し、定年延長や高齢者の雇用改善により、高齢者の賃金と地位などの処遇が改善していることが要因と考えられる。今まで、生きがいの要素として「仕事」は一貫してその役割が縮小してきたが、平均寿命の延伸と労働力人口の減少などの人口・社会・雇用環境の変化により、再び、「生きがいの要素」や「生きがいの場」として「仕事」の割合が高まっていくことが予測される。今後の動向への注視が必要である。</p><p>　一方、生きがいの対象は「他人との関係」から「個人」へと変化しており、社会や他人とのつながりを求めず、「ひとりの時間」に生活の満足を見いだそうとしている状況が伺われる。</p><p>　生きがいの意味や内容は加齢とともに変化し、また、男女でも生きがいの意味・内容は異なる。「社会との関係性」を保ち、「周囲から必要とされ」、「自らの達成感を得られる」ことが、生きがいの保有につながる。生きがいを持ち続けられる社会の枠組みが必要であり、それが今後における日本の超高齢化社会への対応とその活性化にもつながるだろう。</p>

収録刊行物

  • 年金研究

    年金研究 19 (0), 134-179, 2022-03-31

    公益財団法人 年金シニアプラン総合研究機構

詳細情報 詳細情報について

  • CRID
    1390010292814571136
  • DOI
    10.20739/nenkinkenkyu.19.0_134
  • ISSN
    2189969X
  • 本文言語コード
    ja
  • データソース種別
    • JaLC
  • 抄録ライセンスフラグ
    使用不可

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