四国地方における造林事業の歴史－明治から昭和にかけて－
書誌事項
- タイトル別名
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- The History of Afforestation and reforestation in Shikoku district - From Meiji to Showa period -
抄録
<p>近年、大規模製材工場への原木供給や木質バイオマス発電施設への供給、円高などを背景に国産材需要の増加が継続しており、それに対応して伐採面積も増加している。しかしながら、伐採後の再造林に関しては「伐採面積に対して3～4割」と言われており、今後の造林事業の方針について長期的な視点を踏まえた多くの議論が必要とされている。本研究では、明治から昭和にかけての造林面積データと施策の文献資料から、造林面積の推移と造林事業との関連性について全国と比較しながら四国地方を中心に検証を行った。面積データは林野庁（1967）の造林面積累年統計の都道府県別データ（明治32年～昭和40年）を活用した。藤沢（1965）は、「造林面積が大正4年をピークに減少」としているが、当時は天然更新面積が多いため、ここでは人工更新に限定した。全国的に昭和29，30年と昭和35，36年をピークとする傾向があり、高知県も同様であった。四国総計では昭和30年の方が拡大造林時のピーク面積よりも高い数値となっており、戦後復興時の造林事業を急速に進めたことが明らかとなった。</p>
収録刊行物
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- 日本森林学会大会発表データベース
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日本森林学会大会発表データベース 134 (0), 216-, 2023-05-30
日本森林学会