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- 杉原 保史
- 学生総合支援機構・学生相談部門・教授
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Abstract
心理支援の必要性を訴えるとき,その経費を負担する主体からその「経済的な合理性」についての問いが問われることが多い。この問いは,費用に見合う効果を問うものであり,「効果の科学的エビデンス」についての問いと直結したものである。20世紀末から現在に至る数十年の間,世界経済が停滞する中で,この2つの問いがますます心理支援を支配するようになった。この間,「社会は苦悩する人に対してどう関わるべきか」という倫理的要請の問いは,これら2つの問いの背後に後退してきた。本小論では,倫理的要請の問いを重視する立場から,心理支援をめぐるこれら3つの問いと,それらが心理支援に及ぼしてきた影響について考察する。その上で,社会正義の観点から,心理支援に関して,今後われわれが取り組んでいくべき課題について考察する。
Journal
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- 京都大学学生総合支援機構紀要
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京都大学学生総合支援機構紀要 2 17-25, 2023-11-15
KYOTO UNIVERSITY AGENCY FOR STUDENT SUPPORT AND DAISABILITY RESOURCES
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Keywords
Details 詳細情報について
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- CRID
- 1390016958307928064
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- NII Book ID
- AB00002734
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- DOI
- 10.14989/286325
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- HANDLE
- 2433/286325
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- Text Lang
- ja
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- Data Source
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- JaLC
- IRDB
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- Abstract License Flag
- Allowed