都道府県理学療法士会・作業療法士会を対象とした地域や職場における予防・健康づくり等へのリハビリテーション専門職の関わりや役割に関する調査

DOI
  • 佐々木 嘉光
    公益社団法人日本理学療法士協会 本部事務局
  • 吉井 智晴
    公益社団法人日本理学療法士協会 本部事務局 東京医療学院大学 保健医療学部
  • 成松 義啓
    高千穂町国民健康保険病院 リハビリテーション科
  • 萩原 悠太
    株式会社PREVENT （代表取締役）
  • 野崎 展史
    公益社団法人日本理学療法士協会 本部事務局
  • 三浦 創
    公益社団法人日本理学療法士協会 本部事務局
  • 太田 智裕
    公益社団法人日本理学療法士協会 本部事務局
  • 香山 明美
    一般社団法人日本作業療法士協会 本部事務局 東北文化学園大学 医療福祉学部
  • 清水 兼悦
    一般社団法人日本作業療法士協会 本部事務局 札幌山の上病院 リハビリテーションセンター
  • 関本 充史
    株式会社かなえるリンク （取締役）
  • 戸松 好恵
    堺市 健康福祉局健康部健康推進課
  • 渡邉 忠義
    あかさかホスピタル 法人事務局
  • 松本 良二
    成田リハビリテーション病院 （医師）

Abstract

<p>【はじめに、目的】</p><p> 成人に対する生活習慣病予防等において理学療法士 (以下、PT) ・作業療法士 (以下、OT)が寄与できることを明確にし、自治体及び企業における成人の健康増進に寄与するための人材育成や取組の普及啓発を行うための基礎調査。 </p><p>【方法】</p><p> 都道府県士会 (以下、士会)向け調査 </p><p> １．アンケート (ウェブ) </p><p> 対象は、全国のPT士会・OT士会各47か所。調査期間は2022年 10月10日～10月28日、調査内容は基本属性、PT士会・OT士会における生活習慣病・腰痛・転倒・メンタルヘルス (以下、生活習慣病等)に対する保健事業の実施状況。 </p><p> ２．ヒアリング (ウェブ) </p><p> 対象はアンケート調査で行政機関、保険者、医師会 (以下、外部機関)と連携して生活習慣病等に対する保健事業を開催した5士会、調査期間は2022年12月12日～12月23日、調査内容は事業概要と外部機関連携の経緯・工夫、課題。 </p><p>【結果】</p><p> １．アンケート (回収率：97.9％ (92/94士会)) </p><p> ○ PT・OT士会の保健事業の実施率 (PT士会％／OT士会％) 生活習慣病は28.3／6.5、腰痛は43.5／8.7、転倒は39.1／15.2、メンタルヘルスは6.5／8.7。 </p><p> ２．ヒアリング </p><p> ・生活習慣病：福島県PT士会の協会けんぽと連携した健康経営をしている事業所向けの運動支援セミナー。</p><p> ・腰痛：京都府PT士会の医療・介護従事者に対する腰痛予防・介助教室。静岡県PT士会の市・郡市区医師会と連携した企業向け腰痛予防教室。</p><p> ・転倒：長崎県PT士会の県・保健所と連携した転倒骨折予防の個別・集団指導と普及啓発。</p><p> ・メンタルヘルス：長崎県OT士会の市町と連携したうつ病の兆候がある方々を専門医療機関につなぐ、特定健診の場等におけるうつ検診事業。 </p><p>【考察】</p><p> アンケート調査からPT士会・OT士会ともに地域の関係機関と連携し、生活習慣病等に対する保健事業に取り組んでいることが確認できた。ヒアリング調査から、各士会が外部資金の活用していることや、人材確保・効果検証に課題があることなどが示された。 </p><p>【結論】</p><p> 今後は、好事例の運営方法等を各士会へ情報提供することで取り組みを普及促進し、地域の健康づくりの発展に貢献していくことが課題である。 </p><p>【倫理的配慮】</p><p>本アンケート調査への参加は自由意思であること、個人情報を適切に保護すること、本調査データを別の研究に二次利用する場合があることを説明した。</p>

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