米国における睡眠障害による社会損失を減らすための国家的な試みとその効果

DOI Web Site Web Site PubMed オープンアクセス
  • 宋 裕姫
    スタンフォード大学 医学部 精神科 睡眠・生体リズム研究所 ナルコレプシー研究所 産業医科大学 産業医実務研修センター
  • 西野 精治
    スタンフォード大学 医学部 精神科 睡眠・生体リズム研究所 ナルコレプシー研究所

書誌事項

タイトル別名
  • The US Government's Effort in Decreasing the Cost of Sleep-Related Problems and Its Outcome
  • ベイコク ニ オケル スイミン ショウガイ ニ ヨル シャカイ ソンシツ オ ヘラス タメノ コッカテキナ ココロミ ト ソノ コウカ

この論文をさがす

説明

睡眠障害や睡眠不足は, 肥満, 糖尿病, 高血圧などの生活習慣病, 労働者のヒューマンエラー, 交通事故, 産業事故などを引き起こし, 社会全体の経済損失は甚大なものになる. これらの問題を解決するために, 米国政府は1993年に睡眠に関連した事故による経済損失総額は年間5兆円あまりとした睡眠障害調査国家諮問委員会による報告書を発表した. その後, 様々な国家的対策により睡眠センターの数や睡眠研究に対する研究費が増加するなどにより睡眠医学が発展した. 日本においても睡眠障害に対する国家的対策が必要であるとして, 日本学術会議が2002年に"睡眠学の創設と研究推進の提言"を報告した. このような状況の中で, 米国における国家諮問委員会報告書をもとにした国家的な取り組みは, 睡眠学を創設したばかりの日本にとって参考になる可能性がある. 今回, この取り組みを総説としてまとめ考察を加え報告する.

収録刊行物

  • Journal of UOEH

    Journal of UOEH 30 (3), 329-352, 2008

    学校法人 産業医科大学

詳細情報 詳細情報について

問題の指摘

ページトップへ