書誌事項
- タイトル別名
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- Age, period and birth-cohort effects on marriage rates in Japanese women between 1985 and 2005, and comparison of trends of effects between marriage and birth rates
- ニホンジン ジョセイ ノ コンイン ドウコウ ニ オケル ネンレイ ジダイ コホート ノ コウカ ト シュッショウ ドウコウ トノ カンレン 1985 2005ネン
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抄録
目的 日本人女性の婚姻動向に及ぼす年齢,時代およびコホートの効果を age-period-cohort (APC) 分析によって明らかにし,出生動向における 3 効果の変化パターンとの比較を行って関連性について明らかにする。<br/>方法 婚姻動向のコホート分析には1985年から2005年の期間の19歳から38歳の母の年齢別婚姻数と各歳別日本人女子推計人口(人口推計年報)を使用して標準コホート表を作成した。これにベイズ型 APC 分析を適用して,婚姻動向に与えた年齢効果,時代効果,コホート効果を分離して推定した。同期間の同じ対象における出生動向の APC 分析の結果と比較するために,得られた各効果の推定値を正規化することで各効果の変化のパターンを比較した。<br/>結果 日本人女性の婚姻動向に対する年齢,時代,コホート効果のうち,年齢効果がもっとも大きく,25歳で効果が最大となった。時代効果は1997年以降,増大トレンドを示していたが,他の 2 効果と比べて相対的に小さかった。コホート効果は年齢効果に次いで大きく,1966年生まれを変曲点として,それ以降のコホートでの低減トレンドが,1982年生まれのコホートを変曲点として増大トレンドに転じていた。婚姻と出生に対する 3 効果の変化パターンの比較では,年齢効果が最大となる年齢は婚姻の場合が25歳,出生が28歳であり,婚姻の方が出生よりも若齢で効果が最大となっていた。時代効果は,婚姻,出生ともに1991年まで低減トレンドを示したが,婚姻では1997年から,出生では1992年から増大トレンドに転換していた。コホート効果は,出生の場合には,1961年生まれを変曲点とした低減トレンドへの転換と1977年生まれを変曲点とした増大トレンドへの転換が認められたのに対して,婚姻では,トレンドの転換はそれぞれ1966年生まれを変曲点とした低減トレンドへの転換と1982年生まれを変曲点とした増大トレンドに転じていた。<br/>結論 婚姻動向に対して,3 効果のうち年齢効果がもっとも大きく,時代効果は1997年以降に増大トレンドに転じていたがその効果は僅少であった。一方,1966年生まれ以降,低減してきたコホート効果は,1982年生まれを変曲点として増大トレンドに転じていた。<br/> 婚姻動向と出生動向の 3 効果の変化パターンの比較からは,年齢効果は婚姻が出生よりも 3 歳若齢で効果が最大を示したが,時代効果では,出生の方が婚姻よりも 5 年先行してトレンドの転換が起きており,コホート効果では,出生の方が婚姻よりも 5 年後年生まれのコホートでトレンドの転換が起きていたことが明らかになった。
収録刊行物
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- 日本公衆衛生雑誌
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日本公衆衛生雑誌 55 (7), 440-448, 2008
日本公衆衛生学会
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キーワード
詳細情報 詳細情報について
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- CRID
- 1390282680482662912
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- NII論文ID
- 10026522000
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- NII書誌ID
- AN00189323
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- COI
- 1:STN:280:DC%2BD1crns1Shug%3D%3D
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- ISSN
- 21878986
- 05461766
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- NDL書誌ID
- 9606577
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- PubMed
- 18763619
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- 本文言語コード
- ja
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- データソース種別
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- JaLC
- NDL
- PubMed
- CiNii Articles
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- 抄録ライセンスフラグ
- 使用不可