当院の通所リハビリを利用してる慢性呼吸器疾患患者の継続に及ぼす影響について

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書誌事項

公開日
2009
DOI
  • 10.14900/cjpt.2008.0.d3p2507.0
公開者
日本理学療法士協会（現 一般社団法人日本理学療法学会連合）

説明

【目的】医療経済的視点より急性期・回復期を医療で、維持期を介護保険で行うといった地域中心医療への転換が図られている現状で、当院においても慢性呼吸器疾患患者に対し同様の取り組みを行っている．今回、当院の通所リハビリを利用している慢性呼吸器疾患患者の継続に関与する因子を検討する目的で調査を行った．<BR>【対象】平成14年4月から平成20年9月までの間に、当院で集中的呼吸リハビリテーション終了後、介護保険申請を行い当院通所リハビリを開始した慢性呼吸器疾患患者19例を対象とした．<BR>【方法】カルテより後方視的に1．呼吸器の基礎疾患、2．年齢、3．介護度、4．併存疾患、5．HOT・NPPVの使用の有無、6．MRC scale、7．呼吸機能、8．6分間歩行距離、9．NRADL、10．他の介護保険サービス利用の有無、11．通所リハビリでの呼吸リハビリテーションの内容、12．通所リハビリの継続期間、13．継続・再開困難な理由について調査を行った．<BR>【結果】基礎疾患はCOPD10例、肺結核後遺症5例、その他4例、年齢は78.1±4.5歳であった．介護度は支援：5名、介護1：11名、介護2：3名であった．併存疾患は19例中14例（73.7％）に存在し、HOT・NPPVの使用は15例（78.9％）であった．MRC scaleはgrade2：3例、grade3：3例、grade4：11例、grade5：2例．呼吸機能は、混合性障害が16例（84.2％）、閉塞性障害2例（10.5％）、拘束性障害1例（5.3％）．6分間歩行距離、NRADLは、それぞれ240.1±73.1m、53.5±20.5点．他の介護保険サービスの利用は7例（36.8％）に訪問看護や訪問介護、通所介護の利用を認めた．通所リハビリでの呼吸リハビリテーション内容は、全症例で歩行トレーニングと胸郭可動域トレーニングを実施しており、ついで筋力トレーニングの順であった．通所リハビリの継続期間は平均で21ヶ月（1～78ヶ月）で、継続・再開が困難であった症例は8例（42.1%）であった．継続・再開困難な理由は、全例感染や基礎疾患の増悪により入院となりそのまま死亡されていた．継続の可否による比較では、介護度や身体レベルについて有意な差は認められなかった．しかし、継続・再開困難な群では他の介護保険サービスを利用している症例はなく、呼吸リハビリテーションの内容においても継続群と比べADLトレーニング・指導、呼吸リハ教室への参加が少なかった．<BR>【考察】慢性呼吸器疾患患者における呼吸リハビリテーションの継続は重要であるといわれており、継続方法の1つとして通所リハビリがある．しかし、当院の通所リハの継続が困難な症例が存在することが明らかになり、歩行トレーニングなどの運動療法のみならず個々の環境に合ったADLトレーニングや患者教育の再指導の必要性が示唆された．

収録刊行物

  • 理学療法学Supplement

    理学療法学Supplement 2008 (0), D3P2507-D3P2507, 2009

    日本理学療法士協会（現 一般社団法人日本理学療法学会連合）

キーワード

詳細情報 詳細情報について

  • CRID
    1390282680543784192
  • NII論文ID
    130004581106
  • DOI
    10.14900/cjpt.2008.0.d3p2507.0
  • 本文言語コード
    ja
  • データソース種別
    • JaLC
    • CiNii Articles
  • 抄録ライセンスフラグ
    使用不可

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