肩腱板断裂術後において術前理学療法の有無が術後可動域に及ぼす影響

DOI
  • 高橋 友明
    信州大学医学部附属病院リハビリテーション部
  • 畑 幸彦
    信州大学医学部附属病院リハビリテーション部
  • 唐沢 達典
    信州大学医学部附属病院リハビリテーション部

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説明

【はじめに】前回の本学会で，術前の肩関節可動域制限が術後可動域の回復に強く影響していることを報告した．今回，術前理学療法が術後可動域に影響を及ぼすのかどうかを明らかにする目的で，術前後における肩関節可動域の経時的変化について術前理学療法の実施の有無で検討したので報告する．<BR>【対象】対象は，肩腱板断裂術後1年以上を経過した広範囲腱板断裂を除く109例109肩から術前理学療法を実施した30肩（以下，実施群）と術前理学療法を実施しなかった30肩（以下，未実施群）の2群を抽出した．2群間では，術前肩関節可動域，性別，左右別，手術時年齢および断裂サイズにおいて有意差を認めなかった．なお，術前理学療法の実施内容として，肩関節周囲筋や肩甲帯筋のストレッチング，肩甲上腕関節や肩甲胸郭関節の関節可動域練習，肩関節周囲筋や肩甲帯筋のリラクゼーション練習などを施行した． <BR>【方法】肩関節可動域測定は，術前と術後3ヵ月，6ヵ月および1年で同一の検者が術側肩関節可動域を測定した．測定方向は屈曲，伸展，外転，下垂位外旋，90°外転位内旋，90°外転位外旋で，測定肢位は伸展のみ座位とし，それ以外は背臥位・両膝屈曲位で測定した．次に，臨床成績は，肩関節治療成績判定基準（以下，JOAスコア）を用いて術前と術後3ヵ月，6ヵ月および1年で評価した．それぞれの時期において2群間での有意差検定を行った．なお，肩関節可動域とJOAスコアの比較にはMann-Whitney’s U test を用いて行い，危険率5％未満を有意差ありとした．<BR>【結果】術後3ヵ月においては，すべて方向の肩関節可動域において実施群が未実施群より有意に大きく（P＜0.05），JOAスコアにおいては合計点および可動域の項目で実施群が未実施群より有意に高かった（P＜0.05）．術後6ヵ月と1年の肩関節可動域やJOAスコアの疼痛と機能の項目では有意差は認めなかった．<BR>【考察】今回の結果から，術前理学療法の実施が術後3ヵ月での肩関節可動域や臨床成績の改善に強く影響していることが分かった．したがって，術前理学療法の実施が術後早期の社会復帰や職場復帰のために有効であるかもしれないと思われた．<BR>

収録刊行物

  • 理学療法学Supplement

    理学療法学Supplement 2007 (0), C0116-C0116, 2008

    日本理学療法士協会（現 一般社団法人日本理学療法学会連合）

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