TKA・UKA術後の患者における跪き動作の実施状況とその制限因子

【目的】<BR> 跪き動作（以下，Kneel）は，生活動作の中で重要な動作である．特に本邦の生活習慣では，Kneelを行う場面は多い．先行研究では，人工膝関節術後に120度以上の膝屈曲ROMがあればKneel可能とされているが，本邦で人工膝関節置換術後のKneel実施状況に関する報告は無い．本研究では，人工膝関節置換術後患者のKneel実施状況と実際の能力，またKneelを制限している身体機能的な要因を抽出することを目的とした．<BR>【方法】<BR> 当院にて人工膝関節置換術を施行後，術後5ヶ月以上経過した者を対象とした．選択基準は術肢膝関節の屈曲ROMが120度以上とし，他の整形外科的既往，関節リウマチ，また中枢神経系疾患を有する者は除外した．対象にKneelについてアンケート調査とKneel能力評価，および身体機能評価を実施した．アンケート内容は生活場面でのKneelの実施状況（Q1）について1）日常的によく膝をつく，2）必要があれば膝をつく，3）全く膝をつかない，の3段階で回答を求め，1）または2）と答えた者には動作を行う生活場面を，3）と答えた者にはその理由を聴取した．その後，実際にマット上にてKneelを行い，Kneel能力（Q2）について自覚的に1）問題なく可能，2）少し困難だが可能，3）中等度困難であるが可能，4）かなり困難，5）不可能，の5段階で回答を求め，4）または5）と答えた者にはその理由を聴取した．最後にKneel実施希望の有無（Q3）についても「膝をつきたいと思う」「どちらでもない」「膝をつきたいと思わない」の3段階で回答を求めた．またセラピストがKneelの可否について客観的に評価し，Kneel可能群（Kneel群）とKneel不可能群（non-kneel群）の2群に分けた．身体機能評価の評価項目は膝関節，股関節，足関節の各屈曲，伸展ROM，等尺性膝関節伸展筋トルク（Quad），膝関節前面の感覚障害，Kneel時の疼痛とした．各ROM測定はゴニオメータを用い，Quadはハンドヘルドダイナモメーター（μ-Tas F-1，アニマ社）にて測定した値を体重で除し，レバーアームを乗じた．感覚障害，疼痛評価にはNRSを用いた．統計解析は回収したアンケート内容に対し，記述的統計処理と要約を行った．Kneel群とnon-kneel群の2群でロジスティック回帰分析を行い，要因として身体機能評価，性別，年齢，術式，BMI，術側，術後経過日数を加えた．有意水準は5％未満とした．<BR>【説明と同意】<BR> 対象には事前に本研究の趣旨を説明し，同意が得られた者に対しアンケートと身体機能評価を実施した．<BR>【結果】<BR> 対象は39名（男性8名，女性31名，平均年齢73.6歳）であった．術式・術側の内訳は片側Total knee arthroplasty（以下，TKA）6名，片側Unicompartmental knee arthroplasty（以下，UKA）5名，両側TKA11名，両側UKA13名，両側例で片側TKAと片側UKAの施行が4名であった．アンケート結果からQ1は「日常的に膝をつく」「必要があれば膝をつく」が12名（31％）で，その内容は「家事動作」「趣味活動」「和式生活」という回答であった．「全く膝をつかない」が27名（69％）であり，その理由としては「不安感や怖さ」「膝をついてはいけないと思っていた」という項目が上位であった．「全く膝をつかない」と答えた対象のうち，Q2は「問題なく可能」が10名，「少し困難であるが可能」が5名，「中等度困難であるが可能」3名，「かなり困難」が9名であり，不可能と答えた対象はいなかった．Kneel能力について「かなり困難」と答えた9名は「膝関節の痛み，硬さ」「不安感や怖さ」を理由としていた．また「全く膝をつかない」と答えた27名のうち18名（67％）がQ3で「膝をつきたいと思う」と答えた．セラピストによるKneel能力の客観的な評価では39名中31名（79.5％）がKneel可能であった．ロジスティック回帰分析の結果は，要因として股関節伸展ROM，足関節底屈ROM，疼痛，Quadが選択され，寄与率は0.64であった．<BR>【考察】<BR> 今回のアンケート結果から，全体の約3割しか生活場面でKneelを実施していなかったが，実際は8割近くの対象がKneel可能であり，7割近くがその必要性を感じていた．生活場面でKneelを行わない理由は心理的要因，動作への誤解が多く，術後の患者教育などの介入が必要と思われる．ロジスティック回帰分析の結果から抽出された股関節伸展制限，足関節底屈制限，Quadの低下は，Kneel時の術肢膝関節により大きな屈曲を要求し，動作の制限につながるのではないかと考える．今後の課題として，動作を困難にしている疼痛の原因やKneel時の股関節周囲筋の活動についてはさらなる検討が必要である．<BR>【理学療法学研究としての意義】<BR> 人工膝関節術後の症例に対し，Kneelに対する患者教育とともに，下肢関節に対する理学療法介入で動作能力向上を図ることは，術後のQOLや患者満足度の向上につながると考える．