東日本大震災被災地住民に対するロコチェックとCS-30

【はじめに，目的】深部静脈血栓症（DVT）は被災地住民の健康問題の一つである。東日本大震災直後から当院神経内科医師等によるDVT検診（検診）が行われており，2013年4月からは我々理学療法士も同行，DVT・生活不活発病対策の運動指導を行っている。我々は運動指導と共に運動器の評価としてロコモーションチェック（ロコチェック）と30秒椅子立ち上がりテスト（CS-30）を施行し，第32回東北理学療法学術大会にて報告した。今回，約一年後に再評価する機会を得たので，先の報告と併せ考察を加えて報告する。【方法】岩手県の被災市町村のうち7市町村において，仮設住宅近隣の集会所等で行われた検診で評価を施行した。対象は2013年4月から2014年1月に検診を受けた被災地住民1009名（男性218名，女性791名，年齢70.3±10.1歳，BMI24.2±3.8kg/m²）である。このうち初回評価ではロコチェックは997名に，CS-30は803名に実施した。コントロール群は当院の健康講座を受講した地域在住者342名（男性106名，女性236名，年齢72.3±10.7歳，BMI22.9±3.0 kg/m²）であり，ロコチェックは全員に，CS-30は183名に実施した。ロコチェック1項目以上該当者を陽性者とし，被災地住民，地域在住者各々を「全体」「65歳以上」「65歳未満」「男性」「女性」に分け，陽性率・項目別陽性率の比較にはFisher's exact testを，陽性項目数・CS-30の比較にはMann-WhitneyのU検定を，陽性項目数とCS-30の相関はSpearmanの順位相関検定を用いて検討した。2014年4月から6月に行われた検診で，初回評価から一年後の同月に再評価したのは394名（男性74名，女性320名，年齢71.3±8.3歳，BMI24.3±3.8kg/m²）である。陽性率・項目別陽性率の昨年度との比較にはFisher's exact testを，陽性項目数・CS-30の比較にはWilcoxonの符号付順位和検定を行い，有意差を得た項目は再度コントロール群との比較を行った（何れも有意水準5％）。【結果】初回評価において，陽性率は「全体」「65歳以上」「女性」で被災地住民が高かった（何れもp＜0.0001）。項目別陽性率は「全体」で「片脚立ちで靴下がはけない（p=0.0293）」「家の中での躓き（p=0.0082）」「階段の上りに手すりが必要（p＜0.0001）」「青信号を渡りきれない（p=0.0333）」「2kgの買い物が困難（p=0.0034）」「家のやや重い仕事が困難（p=0.0024）」の6項目で被災地住民が高かった。「65歳以上」も同様の結果を得た。「65歳未満」は「階段を上るのに手すりが必要」のみ被災地住民が高かった（p＜0.0001）。「男性」は全ての項目で有意差を認めず「女性」は「片脚立ちで靴下がはけない（p=0.0077）」「家の中での躓き（p=0.0047）」「階段の上りに手すりが必要（p＜0.0001）」「2kgの買い物が困難（p=0.0029）」「家のやや重い仕事が困難（p=0.0065）」の5項目で被災地住民が高かった。陽性項目数は「全体」「65歳以上」「65歳未満」「女性」で被災地住民が多く，CS-30は全ての群で被災地住民が低かった。陽性項目数とCS-30の相関は，被災地住民のみ全ての群に負の相関が得られた。再評価では，陽性率，項目別陽性率，陽性項目数において有意差を得なかった。CS-30は「65歳未満」に改善傾向を認めたが（p=0.0043），この再評価結果と地域在住者との比較では初回同様，被災地住民が有意に低かった（p=0.0001）。陽性項目数とCS-30の相関は初回評価と同様の結果を得た。【考察】先の報告で，項目別陽性率において「全体」「65歳以上」で7項目中6項目に有意差が認められ，被災地住民の運動器機能が全般的に低下している事を述べたが，再評価においても依然として地域在住者と差異があり，被災地住民の運動器機能の低下は継続していることが判った。また，「男性」では有意差を得ず「女性」で7項目中5項目に有意差を得た事から，被災地での生活環境の変化は，より女性に影響している事が推察され，加えて比較的若い世代においても下肢筋力・バランス能力が低下している事が示唆されたが，この傾向も継続していた。陽性項目数とCS-30の相関も，初回評価と同様に被災地住民で緩やかな負の相関が得られ，日常生活動作における下肢筋力の影響が示唆された。【まとめ】検診受診者の被災地住民に対しロコチェックとCS-30を施行した結果，年齢では「65歳以上」に，性別では「女性」に運動器の機能低下を認め，一年後の再評価においてもその傾向は継続していた。被災地住民の運動器脆弱化の予防，改善には，年齢や性別における差異を捉えた運動指導が必要である。【理学療法学研究としての意義】被災地住民は生活環境の変化から運動器の脆弱化を起こしやすい。被災地住民の運動器機能の維持・改善を図り，日常生活を活発化させる必要がある。