下肢障害者に対するＯＴの有効性

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  • -回復期病棟での取り組みからの検討-

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平成１４年４月に回復期リハビリテーション病棟の施設基準を当院が所得し、一年が経過した。この間「対象者の生活障害の改善」を目的とし、疾患に区別無くＡＤＬ支援を中心に対象者に作業療法（以下、ＯＴ）を実施し、その中の約１／4となる２５名が大腿骨骨折を中心とした下肢障害（者）であった。今回、２５名を対象としてカルテからＢａｒｔｈｅｌｉｎｄｅｘ（以下、ＢＩ）と痴呆の程度の変化を調査し、下肢障害者に対するＯＴの有効性について検討を行なった。結果、ＢＩ総数において、平均値が開始時５５．６→終了時７６．６へ向上し、移動・更衣・排泄・入浴の各項目においても、「自立」と判定された者が開始時と終了時を比較した場合、明らかなる増加傾向を示した。また痴呆の程度においてもＨＤＳ_-_Ｒの結果から、開始時平均７点→終了時平均１１．７点と多少ながらも向上を認めた。結果、下肢障害者に対してもＯＴ実施の効果と有効性が確認できた。

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Details 詳細情報について

  • CRID
    1390282680602102144
  • NII Article ID
    130006985608
  • DOI
    10.11496/kyushuptot.2002.0.19.0
  • ISSN
    24238899
    09152032
  • Text Lang
    ja
  • Data Source
    • JaLC
    • CiNii Articles
  • Abstract License Flag
    Disallowed

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