児童の利用特性からみた街区公園の役割

1．はじめに<BR> 　高齢化社会となり児童にとって身近に利用できる街区公園においても，多様な年齢層の利用促進に向けた取り組みが見られるようになっている。 仙田(1993)は，高度経済成長の前後（195－60年代と1990年代）の屋外遊びや遊び場の比較研究を行い，モータリゼーションの普及や空き地の消失，少子化による外遊び機会の喪失，塾や習い事による児童の余暇時間の削減，遊びの内在化など，児童の外遊びは貴重なものとなっていると指摘した。浅見ほか(2005)は，子どもの居場所としての街区公園の利用実態を明らかにし，大勢での遊び場は街区公園から，小学校の校庭・体育館に移行しつつあるという仮説を提示した。このように，街区公園や外遊びについての研究は建築分野などでなされてきたが，地理学での研究例はあまりみられない。中島(2008)は，練馬区北部の旭町小学校を対象に街区公園の利用実態を調査し，児童は居住地から公園までの距離よりも遊具や公園の広さを優先し，利用目的に合った公園を使い分けていることを明らかにした。本研究では，練馬区の豊玉・中村地区と大泉地区で児童の外遊びの実態と公園選定要因をアンケート調査を用いて明らかにし，児童にとって身近な街区公園が外遊びの場として機能しているか否かを考察する。<BR><BR> 2．研究方法<BR> 　研究対象地域は，都心部に近く住宅地域の広がる練馬区を取り上げた。アンケート調査は，練馬区内の小学校を中心とした300ｍの同心円内が均質な住宅地で，かつ児童の公園利用に影響を与える大規模公園や鉄道，幹線道路が存在しない地域の小学校とした。その結果，豊玉小・中村小・大泉第二小・大泉南小がアンケートの協力が得られたので対象校とした。これら4校の4年生合計349人に対し2009年9月から11月に公園利用・遊びに関するアンケート調査を実施した。<BR><BR> 3．結果<BR> 　児童が各公園を利用する要因を公園面積，居住地からの距離，公園利用の目的からみる。まず，公園面積について，各公園の面積と各公園によく行くと答えた人数の関係，居住地からの距離（公園までの直線距離）。距離と公園利用率の関係を相関分析した結果，これらの間には有意な関係は認められなかった。つまり公園面積および居住地からの距離は，公園利用の選定要因にはならないことが判明した。そこで公園への利用目的から公園の選定要因を説明するために，利用目的を7つに分類し，各公園ごとにその割合を算出し，修正ウィーバー法を用いて分類した。その結果，単独特化型，複数特化型，特化するものがない型の3種類に大別され，単独特化型は4タイプ，複数特化型は2種特化型が5タイプ，3種特化型が2タイプ，4種特化型が2タイプに分類された。その中でも3種特化型の「おにごっこ・ボール遊び・遊具特化型」の公園が，利用人数・利用率ともに最も人気が高かった。さらに，児童にとって公園の誘致要因が何であるかを明らかにするために，「公園等の場所の限定がある・なし」と「モノを使う・使わない」の指標を用いて，先に分類した7つの利用目的の関係性を調べた。「場所の限定があり」，かつ「モノを使う」とした利用目的には，公園等の「遊具遊び」と公園等の樹木や水を利用した「自然系遊び」，「ボール遊び」があり，「場所の限定があり」，「モノを使わない」とした利用目的には広いスペースや車の進入がないことから「おにごっこ」があり，これら4種類の遊びが児童の外遊び場としての公園選定要因であるといえる。逆に「場所の限定がない」ものは，「屋内遊び」，なわとびなどの「少人数遊び」，待ち合わせなどの「その他」に分類された。<BR> 　外遊び場の種類別に児童の利用率をみると,「街区公園」が平均13.3％と最も高く,次いで「広場など」が10.6％の順であり街区公園が児童の外遊び場として機能していることが分かった。さらに,「おにごっこ」や「ボール遊び」の場所は，主に校庭や広場であり,浅見ほか（2005）の仮設を裏付ける結果となった。以上のことから街区公園では,今後児童にとって魅力ある遊具や自然系施設の充実を図ることが重要であると指摘できる。