土浦市田村地区におけるレンコン生産地域の存立基盤

１．研究の背景 <br>  健康食品としてレンコンの需要は拡大傾向にある．こうしたレンコンを扱った地理学的研究では，産地形成の要因や農家の経営形態，土地条件とレンコン栽培の関係性が解明されている．しかし，農家の高齢化や離農に伴う農業労働力の不足が深刻化する近年において，レンコン生産地域を対象とした精緻な現地調査は管見の限り見当たらない． そこで本研究では土浦市田村地区を事例に，国内有数のレンコン生産地域である霞ヶ浦湖岸平野において継続するレンコン生産がいかに存立してきたのかを考察した．その際，生産から消費までを体系的にとらえる中で，レンコンの作物特性や農地の貸借関係，レンコンの販売戦略に着目して，レンコン生産地域の実態の把握を試みた．<br> ２．研究対象地域 <br>  茨城県南部に位置する土浦市はレンコンの生産量が日本一である．その中でも研究対象地域とした田村地区は，土浦市中心部から東へ約４kmに位置し，地区内の霞ヶ浦湖岸平野(沖積低地)には一面の蓮田が広がる．湖岸平野の土壌は主に粒径の細かいシルトや細砂から構成され，特に湖畔に近い低位面は反腐植土を含む柔らかな土壌となっている．この土壌条件はレンコン栽培に適しており，1940年代後半以降のコメからレンコンへの転作を促進する一翼となった．現在，レンコン生産は平野部高位面や谷津にも拡大し，2010年のレンコン栽培面積は127haとなっている．これは当地区内の経営耕地面積のうち87.8％を，田全体面積のうち98.5%を占める．<br> ３．調査結果<br>  本研究では，各農家の生産量や必要労働力，経営志向等を反映する指標として蓮田の貸借関係に着目し，当地区の農家を３類型に大別した．１つ目は借地型農家であり，３類型の中で最も経営規模の大きな農家群である．地区内外に蓮田の借地を持ち，当該類型の中でも経営規模が大きい農家は，外国人実習生を含む家族外労働力を導入している．２つ目の類型は自作地型農家である．家族内労働力のみで生産から出荷までの全工程が可能な１ha前後の自作地のみで営農しており，雇用労働力はみられなかった．３つ目の類型は地区内の借地型農家を中心に蓮田を貸与している貸地型農家である．貸地型農家では農業従事者の高齢化および農外就業者の増加による農業労働力の減少を契機として，レンコン生産の規模を縮小していた． <br>  他方，レンコンの流通においてはJA土浦による系統出荷が主な出荷形態となっていた．この系統出荷では東京市場の他，中京市場など東日本の地方都市へも積極的に出荷している．JA土浦にはかつての任意組合を単位とする複数のレンコン部会が存在し，各部会によって重点市場や販売戦略に差異がみられる．田村地区には田村蓮根部会と田村共撰部会との２つの部会が存在するが，前者に所属する農家が大半を占める．田村蓮根部会は，2004年にJA土浦に参画するまでは任意組合であり，現在も任意組合の頃の重点市場への出荷や独自の販売戦略を展開している．また，JA土浦管内のレンコンの洗浄および箱詰め作業を受託し，レンコン生産農家の出荷にかかる作業負担の軽減を目的としたJA土浦れんこんセンターが稼働し，農業労働力が不足している農家で利用が目立つ．JA土浦では系統出荷のほかに，レンコン加工にも積極的な取り組みがみられた．一方，農協を経由しない出荷の動きもみられ，個人や少人数による市場出荷，個人・小売店・飲食店への宅配，直売所の運営といった流通チャネルを駆使した個人出荷も存在する．