障がい者スポーツから紐解くスポーツ推進の協働システム

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抄録

<p>　2020年の東京オリンピック・パラリンピックに向けて障がい者のトップスポーツへの関心が高まる一方、障がい者全体のスポーツ実施率は、依然として低い状況が続いている。例えば、障がい者の週1回以上のスポーツ実施率は18.2%（笹川スポーツ財団、2013）であり、一般成人（40.4%）の半分にも満たない（内閣府、2015）状況であるという。一般的には、社会的包摂やダイバシティ・マネジメントの重要性が認識されるものの、障がい者スポーツの推進を押し留める思想的・構造的問題は、十分検討されてきたとは言い難い。</p><p>　スポーツ庁の発足で障がい者スポーツ大会が文部科学省に移管され、オリンピック・パラリンピックの併記が一般的になるなど、障がい者スポーツはその並列的推進が進められつつある。しかし、社会的排除と社会的包摂の鮮明な相克を経験してきた障がい者スポーツの推進・阻害をめぐる構造は、一般の人々のスポーツ推進・阻害をめぐる構造とは同一ではないであろう。</p><p>　本シンポジウムでは、より充実が期待される障がい者スポーツの推進を阻害する思想的・構造的課題を検討し、その推進をめぐる協働システムの可能性をさぐる糸口を紐解きたい。</p>

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  • CRID
    1390282680781014144
  • NII論文ID
    130005245648
  • DOI
    10.20693/jspehss.67.54_1
  • ISSN
    24241946
  • 本文言語コード
    ja
  • データソース種別
    • JaLC
    • CiNii Articles
  • 抄録ライセンスフラグ
    使用不可

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