日本における食物アレルギー患者数の推計：疫学調査の現状と課題

DOI Web Site PubMed 被引用文献1件
  • 松原 優里
    自治医科大学地域医療学センター公衆衛生学部門
  • 阿江 竜介
    自治医科大学地域医療学センター公衆衛生学部門
  • 大矢 幸弘
    国立成育医療研究センター生体防御系内科部アレルギー科
  • 穐山 浩
    国立医薬品食品衛生研究所食品部
  • 今井 孝成
    昭和大学医学部小児科学講座
  • 松本 健治
    国立成育医療研究センター研究所免疫アレルギー・感染研究部
  • 福家 辰樹
    国立成育医療研究センター生体防御系内科部アレルギー科
  • 青山 泰子
    自治医科大学地域医療学センター公衆衛生学部門
  • 牧野 伸子
    自治医科大学地域医療学センター公衆衛生学部門
  • 中村 好一
    自治医科大学地域医療学センター公衆衛生学部門
  • 斎藤 博久
    国立成育医療研究センター研究所

書誌事項

タイトル別名
  • ESTIMATED NUMBER OF PATIENTS WITH FOOD ALLERGY IN JAPAN: THE PRESENT STATUS AND ISSUES REGARDING EPIDEMIOLOGICAL INVESTIGATION
  • ニホン ニ オケル ショクモツ アレルギー カンジャスウ ノ スイケイ : エキガク チョウサ ノ ゲンジョウ ト カダイ

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抄録

<p>【背景・目的】日本における食物アレルギー患者数は年々増加しているが，食物アレルギー患者数の頻度分布（有病率）は，未だ明らかではない．本研究では，それらを明らかにし，新たな調査方法を検討する．</p><p>【方法】政府統計等利用可能な資料を用いて，食物アレルギー患者数を推計する．</p><p>【結果】乳幼児期では「自己申告」で約80万人，「医師の診断」で約30万～50万人，学齢期では「自己申告」で約60万人，「医師の診断」で約35万人と推計された．成人では，消費者庁が即時型症状の受診者数を調査しているが，対象が限定されており，患者数の推計は困難であった．</p><p>【結語】乳幼児はエコチル調査に症状や診断の有無・血液検査を追加することで，年次変化を把握でき，学齢期では文部科学省の調査が有効である．成人期では大規模調査は少なく，国民健康・栄養調査や国民生活基礎調査などに付随した調査が有効である．一方で個々の情報源の抱える問題点も明らかにした．</p>

収録刊行物

  • アレルギー

    アレルギー 67 (6), 767-773, 2018

    一般社団法人 日本アレルギー学会

被引用文献 (1)*注記

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