災害時のメンタルヘルスと自殺予防

DOI Web Site PubMed
  • 大類 真嗣
    仙台市精神保健福祉総合センター 福島県立医科大学医学部公衆衛生学講座
  • 田中 英三郎
    兵庫県こころのケアセンター
  • 前田 正治
    福島県立医科大学医学部災害こころの医学講座
  • 八木 淳子
    岩手医科大学神経精神科学講座
  • 近藤 克則
    千葉大学予防医学センター社会予防医学研究部門
  • 野村 恭子
    秋田大学大学院医学系研究科衛生学・公衆衛生学講座 日本公衆衛生学会メンタルヘルス・自殺対策委員会
  • 伊藤 弘人
    独立行政法人労働者健康安全機構 日本公衆衛生学会メンタルヘルス・自殺対策委員会
  • 大平 哲也
    福島県立医科大学医学部疫学講座 日本公衆衛生学会メンタルヘルス・自殺対策委員会
  • 井上 彰臣
    北里大学医学部公衆衛生学単位
  • 堤 明純
    北里大学医学部公衆衛生学単位 日本公衆衛生学会メンタルヘルス・自殺対策委員会

書誌事項

タイトル別名
  • Mental health and suicide prevention during disasters
  • サイガイジ ノ メンタル ヘルス ト ジサツ ヨボウ

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説明

<p>大震災の支援に当たった専門家による研究成果と経験に基づき，災害時のメンタルヘルスと自殺予防に資する留意点についてまとめた。</p><p>支援の対象と支援方法の重点は，被災からの時期・段階によって変化する。とくに被災による避難時と避難指示解除時はともに留意が必要である。対象のセグメンテーションを行い，必要な支援を必要なタイミングで届ける必要がある。</p><p>真に支援が必要な対象やテーマは表出されない場合があることに留意する。震災後に生まれた子どもや母親の被害，高齢者の認知症リスクも増えることが観察されている。被災者だけではなく，その支援を行う自治体職員や保健医療福祉職員のメンタルヘルスにも配慮する必要がある。避難地区だけでなく避難指示解除地区においても自殺率が高いという知見も得られている。</p><p>教育や就労支援，社会的役割やサポートまで，総合的・長期的な支援が必要で，保健医療関係者だけではない分野横断的なネットワークの構築が平時から必要である。</p><p>危機的な状況であるほど，なじんだ手段しか使えない。平時からの教育・訓練・ネットワーク化で被害の緩和を図っていく必要がある。</p>

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