外傷性脳損傷後10年以上経過した患者の家族の介護負担感

DOI Web Site
  • 渡邉 修
    東京慈恵会医科大学リハビリテーション医学講座
  • 秋元 秀昭
    東京慈恵会医科大学リハビリテーション医学講座
  • 福井 遼太
    東京慈恵会医科大学リハビリテーション医学講座
  • 池田 久美
    東京慈恵会医科大学リハビリテーション医学講座
  • 本田 有正
    東京慈恵会医科大学リハビリテーション医学講座
  • 安保 雅博
    東京慈恵会医科大学リハビリテーション医学講座

書誌事項

タイトル別名
  • Family burden of patients 10 years or more after traumatic brain injury
  • ガイショウセイ ノウ ソンショウ ゴ 10ネン イジョウ ケイカ シタ カンジャ ノ カゾク ノ カイゴフタンカン
公開日
2019
DOI
  • 10.24597/jcts.19.1_3
公開者
一般社団法人 日本交通科学学会

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説明

【はじめに】交通事故や転倒転落を主な原因とする外傷性脳損傷（traumatic brain injury；TBI）は、とくに中等度から重度の場合、後遺する身体障害および高次脳機能障害により、介護する家族の負担は深刻である。しかし、外傷後の経過とともに、これらの障害は、改善していくことから、家族の介護負担感も軽減していくと考えられる。本研究は、TBI後、10年以上が経過した事例について、その家族の介護負担感を調査した。【対象および方法】TBI後、10年以上が経過した344例の患者の家族に、質問紙によるアンケート調査を行った。344例（男性289例、女性55例）は、受傷時平均年齢は24.0±13.3歳、現在の平均年齢は、43.6±12.3歳、TBIからの平均経過年数は、19.6±7.5歳であった。【結果】現在、296例（86.0％）が家族と同居していた。このうち、34例（全体の9.9％）が配偶者と同居していた。単身者は48例であった。バーセルインデックス（barthel index；BI）は、平均89.3±19.3で、日常生活が自立しているとされる85点以上は、270例（78.5％）であった。認知行動障害とZarit介護負担尺度は正の相関を認めた。一方、BIとZarit介護負担尺度には相関は認められなかった。就労群の受傷時年齢は非就労群に比し若年であった。そして、現在の年齢も、就労群のほうが若年であった。一方、介護負担感は、有意に就労群のほうが低かった。外出頻度別に介護負担感を比較すると、高頻度外出群のほうが、介護負担感は低かった。【結語および考察】受傷後、10年が経過しても介護する両親（あるいは主に妻）の負担感が大きい。介護負担感と認知行動面の障害には正の相関があり、さらに介護負担感には有意に就労の有無、外出頻度が関連していた。社会性の確立こそがTBIで表れやすい認知行動障害を改善に導く。患者ごとにそれぞれの目標に沿って、地域リハビリテーション、職業リハビリテーションを提供していくことが、家族の介護負担感を軽減することになると考えられる。

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