満州事変以降の半島兵站基地化期における朝鮮総督府の宗教政策 : 非西欧系宗教と西欧系宗教の比較を通して

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タイトル別名
  • The Religious Policies of the Government-General of Chosen in the Period of the Conversion of Peninsula into Commissary Base after the 'Manchurian Incident' : A Study through a Comparison between Non-Western Religion and Western Religion
  • マンシュウ ジヘン イコウ ノ ハントウ ヘイタン キチカキ ニオケル チョウセン ソウトクフ ノ シュウキョウ セイサク : ヒセイオウケイ シュウキョウ ト セイオウケイ シュウキョウ ノ ヒカク オ トオシテ

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抄録

本研究では、「満州事変」以降の半島兵站基地化期における朝鮮総督府の宗教政策を、非西欧系宗教と西欧系宗教との比較をとおして分析した。日本は、それまでの時期と同様に、各宗教に対して異なった方法論を用いた。各宗教に対する政策は、同一の統治理念に依拠していたにもかかわらず、具体的な適応方法と過程において顕著な差異を見せた。総督府は、既存の宗教を用いて「心田開発運動」を展開した。ここには、自らの統治体制にとって好都合な価値観と宗教心を半島全体に植えつけようとする意図があった。総督府は、韓国人主導の非西欧系宗教(仏教、儒教)に対しては直接的に介入する「直線的な政策」をとった。その一方で、宣教師中心の西欧系宗教(キリスト教)に対しては、宣教師の存在と働きに配慮する「迂回的な政策」をとった。総督府にとって、半島における西欧列強の代表および象徴である宣教師は、決して無視できない存在であった。このような背景のゆえに、この時期におけるキリスト教政策の方法と内容は、仏教政策や儒教政策と大きく異なっていた。

収録刊行物

  • 基督教研究

    基督教研究 69 (1), 15-37, 2007-06-30

    基督教研究会

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