子どもの主体性と今後の特別支援教育の在り方についての一考察 ―社会自立に向けた教育相談を通して―

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我が国の障害児教育の制度は、それまでの特殊教育から特別支援教育に転換され15 年目を迎えようとしている。「新しい時代の特別支援教育の在り方に関する有識者会議報告」（文部科学省，2021）によると「少子化により学齢期の児童生徒の数が減少する中、特別支援教育に関する理解や認識の高まり、障害のある子供の就学先決定の仕組みに関する制度の改正等により、通常の学級に在籍しながら通級による指導を受ける児童生徒が大きく増加している。また、特別支援学級や特別支援学校に在籍する児童生徒の数も増加している」と報告されている。 　本論文は、このような特別支援教育の現状を踏まえ、筆者らが「子どもの主体性」を大切にして行ってきた特別支援学校での教育実践と小学校及び中学校の通常学級に在籍する児童生徒の教育相談の分析により、今後の特別支援教育の在り方について最も重要視すべきことについて考察する。

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