事業主，健康保険組合，健康診断施設が三位一体となった特定保健指導プロトコルは，大規模事業所の指導実施率を100％近くまで上昇させる

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  • 園田 博
    医療法人渓仁会 渓仁会円山クリニック 渓仁会健康保険組合 産業保健支援室 北海道大学大学院医学研究院公衆衛生学教室
  • 木村 礼子
    渓仁会健康保険組合 産業保健支援室
  • 柳沢 容子
    渓仁会健康保険組合 産業保健支援室 医療法人渓仁会 法人本部
  • 川井田 能史
    渓仁会健康保険組合 産業保健支援室 医療法人渓仁会 法人本部
  • 谷口 直行
    渓仁会健康保険組合 産業保健支援室
  • 藤井 裕泰
    渓仁会健康保険組合 産業保健支援室
  • 中田 結子
    医療法人渓仁会 渓仁会円山クリニック
  • 米谷 美智子
    医療法人渓仁会 渓仁会円山クリニック
  • 坂本 泰子
    渓仁会健康保険組合 産業保健支援室 社会福祉法人渓仁会
  • 齋 秀二
    渓仁会健康保険組合 産業保健支援室 医療法人渓仁会 手稲渓仁会病院

書誌事項

タイトル別名
  • Implementation of the Inter-facility Protocol Including a Company, a Health Insurance Organization, and a Health Check-up Facility Could Improve a Completion Rate of Specific Health Guidance, the Dietary and Exercise Educational Program Provided under the Workplace Annual Health Check-up for a High-risk Group of Metabolic Syndrome, to Nearly One Hundred Percent in a Large-scale Group Organization
  • ジギョウヌシ,ケンコウ ホケン クミアイ,ケンコウ シンダン シセツ ガ サンミイッタイ ト ナッタ トクテイ ホケン シドウ プロトコル ワ,ダイキボ ジギョウショ ノ シドウ ジッシリツ オ 100%チカク マデ ジョウショウ サセル

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説明

<p>目的：当医療社会福祉事業グループにおける，事業主，健康保険組合，健康診断施設が三位一体となった特定保健指導の実施率改善のためのプロトコルの有効性について検討する．</p><p>方法：2017～2020年度に実施した本プロトコル作成の取り組みについて時系列でまとめた．本プロトコルは，1）事業横断的チームの設置と計画立案，2）グループでの合意形成とトップによる取組方針の表明，3）健康保険組合，事業主，健康診断施設が連携した取り組みの三本の柱から成る．アウトカムの検討として，該当年度において当グループに所属した従業員とその被扶養者のうち，特定保健指導の動機付け支援または積極的支援の該当者を対象とし，特定保健指導実施率を比較した．</p><p>結果：取り組み開始3年で，特定保健指導実施率は6.4％（14/218名）から93.6％（235/251名）まで上昇した．</p><p>結論：事業主，健康保険組合，健康診断施設の三位一体の特定保健指導プロトコルを導入することで，大規模事業所の特定保健指導実施率を100％近くまで高めることができることが示唆された．</p>

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